みんな大好きイルミナティ

なわ・ふみひとさんのサイトより
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/library518.html
＜転載開始＞
地球支配階級が仕掛けた
世界統一政府　悪魔のシナリオ　　

鈴木啓功・著　　Ｇａｋｋｅｎ　　２０１３年４月刊
　終章　日本国民は「悪魔の戦略」を打ち破ることができるのか

　地獄に堕ちる日本国

　 ２０１３年に突入した日本国では「アベノミクス」（安倍晋三の経済政策）が持てはやされている。だがそれは機能するのか。結果的にはどうにもならない。それは明らかなのである。
　 総選挙翌日、新聞夕刊は「円安・株高が加速」と題して次のように書いている。
　「（１２月）１６日投開票の衆院選で自民党と公明党が圧勝したのを受け、１７日の東京市場では円安・株高が加速した。日経平均株価は大幅高となり、上げ幅は一時１６０円を超え、取引時間中としては４月４日以来、約８カ月ぶりに９,０００円台を回復した。自民党の政権公約である強力な金融緩和策が実行されるとの期待が一段と高まった」（「日本経済新聞」２０１２年１２月１７日夕刊）
　 金融緩和策はかまわない。だがここで日本国民が知るべきは（金融世界の背後には）「地球支配階級が存在する」ということだ。現代世界は「カネが支配する世界」である。
　「選挙前は短期の値上がり益を狙う海外のヘッジファンドが株式相場の上昇をけん引したが、この日は『選挙結果が出たため、これまで様子見姿勢を保っていた国内の機関投資家も買い始めた』（大和住銀投信投資顧問の門司総一郎チーフ・ストラテジスト）という。日経平均は、買い一巡後は利益確定売りも出て９,８００円台後半で売買が交錯した」（同右）
　 海外のヘッジファンドは自民党大勝を知っていた。それで彼らは安値で株を仕込んで、高値になったところで売り抜ける。彼らにとっては「金儲けのゲーム」である。
　 最終的にどうなるかというと、日本の株は適当なところまで上がって（日本人投資家が買いまくった段階で）「落とされる」。得をするのは「彼ら」で、損をするのは「日本人」だ。
　 世界中の中央銀行を所有してカネの世界を支配する地球支配階級の立場からは、日本国を動かすことなどは簡単だ。そのような中で日本国の経営者の動きはどうなのか。
　 翌日、新聞は「強力な金融緩和策を／自民大勝／首都圏の経営者期待」と題して次のように書いている。読者諸氏は本書全体を想起しつつ次の記事を読むべきだ。
　「（１２月）１６日投開票の衆院選で自民党と公明党が大勝したのを受け、首都圏の企業経営者からは自民党が掲げる金融緩和策などに期待する声が相次いだ。ただ金融政策だけで日本経済が好転するわけではない。ものづくり企業を支える施策や環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）参加を求める声も大きい」（「日本経済新聞」２０１２年１２月１８日）
　 現在、日本国内では「ＴＰＰに反対する声」が大きい。なぜならばＴＰＰに参加すると日本経済は（グローバル化の名目の下で）根こそぎにされる可能性があるからだ。
　 だが不況に苦しむ中で金融緩和を求める経営者の立場からはそんなことは関係がない。彼らはＴＰＰ参加を求める。
　 日本国は地球支配階級の掌の上で自由に動かされていくのである。
●日本国の近未来予測①＝金融緩和策が進む→日本国に「紙」（ペーパーマネー）があふれる
●日本国の近未来予測②＝ＴＰＰに参加する→日本経済は根こそぎにされる
　 真面目な日本国民がなんと思っているかは知らないが、日本国は地球支配階級の掌の上で適当に動かされているだけなのである。それをマスコミは言論を使って後押ししている。
　 現代の日本国は「ゼンマイ仕掛けの国家」なのだ。地球支配階級にゼンマイを巻かれてそのままカタカタと音を立てて動いていく。だがそのようなことで今後の日本国はどうなるのか。
　 本書の立場からは「２０１３年＝日本国は地獄に堕ちる」というしかない。読者諸氏にもそのことの意味はわかるだろう。現代の日本国は「まともな国家」ではないのである。



　地球支配階級の「日本列島破壊戦略」が進行している

　 ２０１１年３月１１日、日本列島に「東日本巨大地震」が発生した。そして福島第一原発がメルトダウン。以降の日本国は（政治も経済も社会も）上から下までガタガタになった。
　 福島第一原発メルトダウンの現状を新聞は「福島第一／廃炉へ足踏み」「炉内把握できず」「汚染水の対策後手」と題して次のように書いている。これが「今の日本国」だ。
　「炉心溶融事故を起こした東京電力福島第一原発一～三号機の原子炉の冷温停止状態を野田佳彦首相が宣言して（２０１２年１２月）１６日で１年。がれきの撤去など廃炉の準備が進められているのだが、炉内の状況はいまだ把握できず、汚染水の対策も進んでいない。廃炉作業は数十年かかる。政権が代わっても、険しい道には変わりはない」（「朝日新聞」２０１２年１２月１８日）
　 では今後はどうなるのか。作業は少しはどうにかなるのか。
　「今後はロボットなども使って放射能汚染水が漏れている場所を特定するというが、現状ではカメラも長時間入れられず、溶けた燃料の状態は到底把握できない状態だ。／溶けた燃料の冷却に伴って出る放射能汚染水もたまる一方だ」（同右）
　 本書の立場からは「どうにもならない日本国」（原発メルトダウン問題は永遠に解決しない）というしかない。それにしてもなぜこのようなことになったのか。読者は思念するべきだ。
　 これは勝手に起こったことではない。東日本巨大地震は「米国の地震兵器攻撃」だ。石油資源を握る米国ロックフェラー家が「原発」を叩き潰すために地震兵器攻撃を仕掛けた。
　 この事実は第一章で述べた。ここではその証拠を別の視点から提示する。それは米格付け会社ムーディーズと米空母ロナルド・レーガンの動きである。

　米国ムーディーズと米空母ロナルド・レーガンの動き

　 ２０１１年１月～２月、米格付け会社ムーディーズはどのように動いていたか。
●２０１１年１月＝ムーディーズは（４月に）日本の国債ランクを決める予定だった
●２０１１年２月＝ムーディーズは（４月の予定を２月２６日に前倒しして）日本の国債ランクを「Ａａ２」という数値に「２ランク下げた格付け」を行なった
　 そして翌月３月１１日、東日本巨大地震が発生した。福島第一原発がメルトダウンして、日本国と日本経済は目茶苦茶になった。全部仕掛けられているのである。
　 ２０１１年３月、米空母ロナルド・レーガンはどのように動いていたか。
●２０１１年３月１１日＝日本列島で「東日本巨大地震」が発生した
●２０１１年３月１３日＝日本列島に「米空母ロナルド・レーガン」が到着した
　 後者は（正確には）「日本列島沖合に到着した」と書くべきだが、いずれにしても米空母ロナルド・レーガンが東日本巨大地震発生に備えてスタンバイしていたことは事実である。
　 なぜ彼らはそのような器用な真似ができたのか。その理由は彼らが「東日本巨大地震が発生することを知っていた」ということなのだ。全部仕掛けられているのである。
　 ２０１３年、東日本巨大地震と福島第一原発メルトダウンの傷跡は今も癒えたわけではない。これについては異論を唱える人はいないだろう。だが現実はそれどころではない。
　 本書の立場からは、地球支配階級の「日本列島破壊戦略」が進行している、というしかないのだ。どういうことか。ここから話はさらに闇の深みへと展開していく。

　首都圏直下型地震と東海大地震が仕掛けられる

　 地球支配階級の「原子力を使った日本列島破壊戦略」は１９５０年代から始まっている。ここではそのすべての動きを解説する余裕はない。大きく三段階だけを述べておく。
●第一段階＝日本列島破壊戦略の始動→地震列島に原子力発電所を埋めこむ戦略
●第二段階＝日本列島破壊戦略の発展→地震列島に原発建設を推進していく
●第三段階＝日本列島破壊戦略の完成→地震列島で原発破壊を実行する
　 彼らの「三段階戦略」の中で、現代が「最終段階」であることはいうまでもない。では本書の立場から現代と近未来の日本国を透視するとどうなるか。結論は次の通りだ。
●大潮流①＝日本列島破壊戦略は「最終段階」に向かつて驀進している
●大潮流②＝ふつうの日本国民は「暗黒世界」に叩きこまれる
　 真面目な日本国民がなんと思っているかは知らないが、地球支配階級は「日本国民の生命」などはなんとも思っていないのだ。この価値観の違いは絶対的なものである。
　 ２０１１年３月１１日に発生した東日本巨大地震は米国の地震兵器攻撃だ。だが本書ではさらにつけ加えてどうしても述べておきたいことがある。それは次のことである。
　 つまり彼らの攻撃はこれで終わったわけではない。攻撃には常に「二次攻撃」「三次攻撃」が存在する。彼らの攻撃にはそれ以外の動きはあり得ない。
　 １９４１年（昭和１６年）１２月８日未明、大日本帝国の連合艦隊は真珠湾攻撃を仕掛けながら一次攻撃だけで引きあげてきた。本来ならば抜く手も見せずに「二次攻撃」「三次攻撃」をやるべきだった。そうすれば大日本帝国はハワイ島を占領して、そこから米国本土攻撃を敢行することもできたのだ。そうすれば日米戦争の情勢は変わっていた。
　 だが現実はどうだったか。大日本帝国の連合艦隊は一次攻撃をしただけで「勝った勝った」と喜び勇んで帰ってきた。こんなものは攻撃でもなんでもない。子供の遊び以下である。
　 正確にいうならば、連合艦隊は二次攻撃は実行した。だが第三次攻撃準備完了の報告があったにもかかわらず、上層部はそれを拒否して引きあげた。ここでは完全攻撃をしなかった旨を込めて「第一次攻撃で引きあげた」と記述する。
　 なぜこのようなことになったかというと、それは連合艦隊の上層部に「米国のスパイ」がいたからだ。それゆえ真珠湾攻撃は中途半端な一次攻撃をやって終わりで、次には米国から奇襲だと罵られ、そして最後には原子爆弾を落とされた。
　 ふつうの日本国民が必死になって戦って死んだ日米戦争は全部「米国政府と米国のスパイ（日本国の上層部）の八百長」だ。だが今になっても日本国民はその肝心要の最大重要ポイントがわからない。そして知識人やインテリは戦争についてさまざまな見解を発表する。右の事実が透視できなければ、なにをいっても全部的外れになるのである。
　 昔のことはともかく、今ここで私たちが認識するべきは、攻撃には常に「二次攻撃」「三次攻撃」が存在するということだ。
　 本項で強く述べたいのはここである。
　 つまり２０１１年３月１１日に発生した東日本巨大地震が「一次攻撃」であったとしたらどうなるか。その次には（当然）「二次攻撃」「三次攻撃」が待っている。
　 ２０１３年の現代は「二次攻撃を受ける直前の段階」と考えなければならない。
　 彼らの二次攻撃がいつになるか、正確な日付はわからない。だが次に日本列島で巨大地震（首都圏直下型地震＋東海大地震＋その他）が発生したら、それは「二次攻撃」と思うべきだ。

　沖縄県で「米兵による事件」が繰り返される理由

　 ２０１２年１０月、新聞一面は「米兵沖縄で強姦容疑」と題して次のように書いている。
　「沖縄県警は（１０月）１６日、沖縄本島内で県内の成人女性に暴行したとして、米海軍兵ふたりを集団強姦致傷の疑いで緊急逮捕し、発表した。外務省は米側に遺憾の意を伝え、仲井真弘多知事は１７日に米国大使館や官邸に対し、事件への厳正な対応を求める」（「朝日新聞」２０１２年１０月１７日）
　 外務省や沖縄県知事がなにをしようと「米兵による強姦事件」は間違いなく再発する。なぜならばそれは過去においても何度も繰り返されているからだ。
　 同日、同じ新聞の社会面では「『また米兵』憤る沖縄」と題して次のように書いている。
　「沖縄でまた、女性が米兵の暴力の被害を受けた。集団強姦致傷容疑で逮捕されたふたりの米兵は、酒を飲んだ帰りに面識のない女性を襲ったという。繰り返される事件に怒りが広がった」（同上）
　 これは当然の怒りである、だがこれからはどうなるかというと結果的にはどうにもならない。今後も沖縄では「米兵による強姦事件」が繰り返される。そのことは決まっているのである。
　 なぜならば、米国政府と米国軍はそれを「是認している」からだ。もちろん正式には是認してない。だが本心では「そんなことは大したことではない」と思っている。
　 なぜそのようなことがいえるのか。それは「日米関係の正体」を透視すればわかる。素直に現実を見てみれば、戦後の日本国そのものが米国に「強姦」されているのである。
　 同日、同じ新聞の夕刊一面では「米兵の強姦容疑『正気の沙汰ではない』」と題して、次のように書いている。読者諸氏は上の指摘を下敷きにしながら読んでほしい。
　「米海軍兵ふたりが集団強姦致傷の疑いで沖縄県警に逮捕された問題で、仲井真弘多知事は１７日午前、森本敏防衛相と面会し、『綱紀粛正という生やさしい言葉ではなく、もっと厳しい対応と、捜査への協力を強く米側に申し入れを』と要請した。『正気の沙汰ではない。ぜひ結果を出していただきたい』とも語った」（「朝日新聞」２０１２年１０月１７日夕刊）
　 米海軍兵（及び米軍＋米国政府）の行為は「正気の沙汰ではない」という沖縄県知事の認識は正しい。読者諸氏も同じ認識を持つだろう。それは当たり前のことである。だが私たちふっうの日本国民の未来を思うなら問題はそれだけではすまされない。どういうことか。本書の立場からいうならば、現代の日本国政府そのものが「正気の沙汰ではない」のである。
　 右の日本人女性強姦事件は米軍兵士が「日本から海外に移動する前日」に実行された。彼らは確信犯なのだ。なぜならば彼らは次のことを知っている。
●事実①＝日本国で米軍兵士が起こした犯罪に関し日本には裁判で責任追求する権利がない
●事実②＝日本国で裁かれなかった米軍兵士の犯罪を米国政府が裁くことはきわめて少ない
　 それゆえ米軍兵士は日本国内ではなにをやっても無罪放免となるのである。彼らにとっては日本国は（好き放題に悪事を実行することのできる）「悪魔的な楽園」なのだ。
　 １９５１年、日米安保条約締結時の日本は米軍占領下にあった。同年９月、サンフランシスコ講和条約と同時に日米安全保障条約が締結された。日本は完全に米軍占領国家だった。
　 だからこの時点では（ある意味）なにを決められても仕方がない。因みに講和条約と日米安保は米国にとっては一枚のコインの裏表の関係にある。米国は永遠に日本国を軍事占領しておくわけにはいかないので講和条約で日本国を独立させた。だがそれは形式上の話で本心はそうではない。彼らは日本国を真実に独立させるつもりはない。米国は日本国を奴隷にするために日米安保を締結した。その心は米国に逆らうことは絶対に許さないということだ。それゆえ戦後の日本列島には米軍基地が各地に存在するのである。そして彼らは出ていかないのだ。



　岸信介は「米国のスパイ」となって出世した

　 １９６０年、日本列島では安保反対の嵐が吹き荒れた。それを先導したのが左翼勢力であったので話がこじれる。だがその本質は「米国の鉄鎖を打ち破れ」ということだった。
　 安保反対の本質は「右か左か」「保守か革新か」という小賢しい話ではない。それは「日本人は米国の奴隷でいたくない」という血の叫びだった。その怒号は現代にも響いている。
　 だが当時の総理・岸信介は彼らを蹴散らして日米安保を改定した。本書の立場からいうならば、彼は米国のスパイだった。それゆえに彼は総理になることができた。正確には米国に祭りあげてもらった。戦後の日本国では米国のスパイが総理になることになっている。
　 それゆえ日米安保の改定から半世紀以上が経過しても、現代の日本国は「米国の奴隷国家」である。沖縄では日本人女性が繰り返し強姦されてもそれを裁くこともできない。
　 戦前の日本（大日本帝国）と戦後の日本はどこが違うのか。細かいことをいえば、違いはさまざまにあるかもしれないが、本質的にはなにも変わっていないのだ。
　 戦後の日本で総理大臣となり、日米安保条約を改定した岸信介は、戦前は満州帝国の高級官僚だった。そして敗戦後には「戦犯」として逮捕され巣鴨プリズンに拘留された。
　 念のためだが、私は米軍がでっちあげた「戦犯」という概念は認めない。だがここでは当時の情勢を際立たせるためにあえてこの言葉を使用する。そこには他意は存在しない。
　 さて岸信介は「戦犯」として逮捕され巣鴨プリズンに拘留された。だが彼はまもなくそこから解放されて政治の世界へと進出する。そして総理大臣への階段を駆けあがる。
　 なぜ「戦犯＝岸信介」にこのような芸当ができたのか。その理由は彼の背後には「米国」がついていたからなのである。米軍の戦犯収容所は米国のスパイのリクルート機関だった。
　 戦犯として収容されても、そこで「米国のスパイ」になることを承諾すると、すぐに収容所から解放される。そして以降は「米国のバックアップ」が得られるのである。
　 繰り返して述べる。岸信介は「米国のスパイ」たった。多くの日本国民は「そんなことはあり得ない」と思うかもしれない。だがこれは絶対的な事実なのだ。
　 米国のジャーナリスト（ニューヨーク・タイムズ記者）ティム・ワーナーは（米国ＣＩＡの秘密を暴露する書物の中で）次のように書いている。読者は事実を知るべきだ。
　「岸は１９４１年、アメリカに対する宣戦布告時の閣僚であり、商工大臣を務めていた。戦後、Ａ級戦犯容疑者として収監されていた間も、岸はアメリカの上層部に味方がいた。そのうちの一人は、日本によるパールハーバー攻撃があったとき駐日大使を務めていたジョゼフ・グルーだった。グルーは開戦後の１９４２年、東京の収容所に入っていたが、当時、戦時内閣の閣僚だった岸がグルーを収容所から出してやり、ゴルフを共にしたことがあった。二人は友人になった。岸が巣鴨拘置所を出所した数日後、グルーは『自由ヨーロッパ全国委員会』の初代委員長になった。この委員会は『自由ヨーロッパ放送』などの政治戦争計画を支援するためにＣＩＡが設けた偽装組織だった。（『ＣＩＡ秘録（上）』ティム・ワーナー／文藝春秋）
　 岸信介の背後には「駐日大使ジョゼフ・グルー」が立っていた。同時にその背後には「米国ＣＩＡ」も存在した。このような構造の中で収容所を出た岸はどう動いたか。
　「岸は一年ほどの間、隠密にＣＩＡや国務省の当局者と（ハッチンスン家（引用者注／ＣＩＡの手先）の居間で会っていた。『彼がアメリカ政府から少なくとも暗黙の支援を求めていたことは明らかだった』とハッチンスンは回想している。一連の会談はその後４０年間の日米関係の土台を築くことになった」（同上）
　 本書では岸信介の動きを詳細に追う余裕はない。だが彼が「米国のスパイ」（ＣＩＡの支援で首相になった男）だったことは（日本国民全員が知るべき）「絶対的な事実」なのだ。

　日米行政協定は「米軍兵士による犯罪」を許可している？

　 １９６０年、日米安保条約が改訂された。だがそれで問題が片づいたわけではない。日米安保条約は日米同盟の大枠を定めるもので、細目は「日米行政協定」によって定められる。
　 私たちが知るべきは、この「日米行政協定」がどのようなものであるかということだ。単純に結論をいうならば、それは「米軍兵士による犯罪を許可している」。
●日米行政協定十七条＝「米国は、軍隊の構成員および軍属ならびにそれらの家族が日本国内で犯すすべての罪について、専属的裁判権を日本国内で行使する権利を有する」
　 この条文の意味は米軍兵士が日本国内でいかなる犯罪を犯しても、日本国政府は手が出せないということだ。そして日本国内で犯罪を犯した彼らを米国政府が真摯に裁くことはない。
　 そのことを米軍兵士は全員が知っている。それゆえ彼らは繰り返して事件を起こすのだ。彼らはやりたい放題なのである。だが日本国政府は日米行政協定に絶対に手がつけられない。なぜならば米国政府の意志は「日本国の独立を目指す政治家（同時に日米行政協定に手をつけようとする政治家）は、全員抹殺してしまえ」ということだからだ。
　 戦後の日本国では政治家のスキャンダル（不倫などの女性問題、政治資金の不透明問題、失言問題）が頻出する。それによって有能な政治家も潰される。ここでは明確に書いておく。
　 政治家のスキャンダルが発覚するとマスコミ各社は天下を取ったように大騒ぎする。だがその背後になにがあるかを私たちは透視しなければならない。それらのスキャンダル情報は米国が都合の悪い政治家を潰すために流しているケースが多いのだ。これを許してよいのか。
　 本書の立場からいうならば、現代の日本国の政治家にとって本当に重要なことは「日本国を真実に独立国家にする」ということだ。もちろん不倫やその他の問題を立派な行為と是認するわけではない。それらはいけないことだろう。だが国家の根本的重大問題の前では、そんなことはどうでもよい瑣末な問題にすぎない。ミソもクソも一緒にするなということだ。

　日本列島が「二分割される」可能性

　 さて沖縄で米兵集団が事件を起こしている間にも、日本列島は「地獄への道」を驀進する。現代の日本列島をゲーム盤にして、米国と中国が「戦争ゲーム」を進行させる。
●米国の動き＝米軍ヘリのオスプレイは日本列島を蹂躙する
●中国の動き＝中国艦船は尖閣諸島領海に繰り返して出没する
　 これは現代世界における日本国の情勢だ。近未来世界ではどうなるのか。結論をいうならば、日本列島は米国と中国の間で「二分割」されることになる。ここでは次のように掲示する。
●東日本列島＝近未来世界には「米国領土」となる
●西日本列島＝近未来世界には「中国領土」となる
　 真面目な日本国民は「そんなことはあり得ない」というかもしれないが、この汚濁世界で「あり得ないことなどはあり得ない」。この謀略的世界では「なんでもあり得る」。よってここでは次のように断言しておく。このまま事態が推移すれば、その可能性が高いのだ。
　 ２０１２年１０月３０日、中国政府は「尖閣諸島情勢」を次のように発表した。
●中国政府の発表＝「尖閣諸島に派遣した（中国の）海洋監視船が尖閣周辺を航行する日本の漁船を『領海内』から追い払った。海洋監視船は尖閣沖にいた日本の海保船にも接近し『領海侵犯だから出ていけ』と警告した。日本の海保船も対抗して中国の監視船に警告し返した」
　 中国政府の立場からは、尖閣（釣魚台）は「中国の領土」だ。それゆえ「そこを就航する日本の漁船は追い払って当然である」という認識だ。日本の海保船に対する警告も同じ理屈。
　 ただし日本の海上保安庁によれば「中国船が日本の漁船を追い払った事実はない」。私たち日本国民が知る限り、尖閣諸島では「日本の海保船が中国の漁船を追い払っている」。
　 中国の発表はデタラメだ。だが欧米世界（マスコミ）では事情は異なる。彼らはこの中国政府の発表を「事実」として報道、そして「中国が強硬になっている」と論評している。
　 なぜこのようなことになっているのか。第一の理由は「地球支配階級が中国の暴発を仕掛けている」ということ、第二の理由は「中国も日本に戦争を仕掛けたい」ということだ。
　 本書の立場からは「地球支配階級と中国政府の意志は一致している」。そのことを知らないのは日本国政府（日本国民）だけである。そして日本国は領土問題にいきり立つ。だが私たちはそのような空気に流されてよいのか。ここには透視するべき重要な問題が存在する。
　 歴史的に見ても（どこから見ても）尖閣諸島は「日本の領土」だ。国家は「領土」を守らなければならない。当たり前のことである。だが日本国政府の過去の動きはどうだったのか。
　 日本国政府は「領土問題は存在しない」と主張してきた。だが現実には「領土問題は存在する」のだ。なぜ彼らはそのようなデタラメを繰り返したのか。日本国政府は（存在する領土問題を）「見て見ないフリ」を続けてきた。それでは中国政府がつけこむのは当然だ。大きな視点で見るならば、日本国政府は中国政府に「飴玉を贈りつづけていた」のと同じである。



　中国政府は「尖閣諸島を奪う」戦略

　 近未来世界で中国はどう動くのか。海上自衛隊の情報分析官は述べている。
　 ２０１２年１０月２６日、尖閣周辺に中国国家海洋局から『北海総隊』の艦艇が派遣されたことが確認されています。『北海総隊』の艦艇が尖閣に派遣されることは過去にはありませんでした。これは中国が本気で尖閣を奪取しようとしているサインと受け止められます」（「週刊現代」２０１２年１１月１７日号）
　 中国は尖閣周辺に「海監」（巡視船）と「漁政」（漁業監視船）を送りこんでいる。それが日本国のマスコミが伝える中国船だ。このうち海監は中国国家海洋局に配備されている。
　 中国国家海洋局には「北海総隊」「東海総隊」「南海総隊」という三つの大隊が存在する。そして各総隊（大隊）はそれぞれ担当する領域が決まっている。
●北海総隊＝朝鮮半島に近い黄海、潮海の警備を担当する
●東海総隊＝日本列島に近い東シナ海の警備を担当する
●南海総隊＝フィリピンやベトナムに近い南シナ海の警備を担当する
　 これまで尖閣問題で日中が衝突したとき、中国が日本に派遣するのは「東海総隊」（に所属する船）だった。だが今回は「北海総隊」が登場してきた。なぜなのか。
　「今回の“尖閣衝突”で中国が派遣してきた巡視船『海監』の所属を調べてみると、東海総隊だけでなく、北海総隊に所属する船が複数確認されたのです。これは非常に危惧すべきことだと捉えています。東海総隊には１８隻の巡視船があるのですが、たった１８隻では、継続的に日本に派遣し、尖閣を監視することは難しい。そこで中国国家海洋局は、北海総隊にある九隻の巡視船のうちの数隻を、対日本用の巡視船として派遣することに決めた、ということです。この一連隊”を組むことによって、中国は四六時中日本を攻めることが出来る態勢を築いたのです」（同上）
　 ２０１２年１０月、中国は「日本を攻める態勢」を築いた。だが中国は「本気」なのか。
　「北海総隊に属している『海監十五』と『海監二十三』『海監二十六』は、最新鋭の巡視船です。そんな最新鋭の海監を尖閣周辺に次々に派遣してくることからも、中国の“本気度”が窺えるのです」（同上）
　 中国は間違いなく「本気」であるらしい。私たちがどのように思おうが「情勢は動いている」のである。では日本国（海上保安庁）は彼らの動きに対抗することができるのか。

　中国海軍最強の「北海艦隊」が登場する可能性

　 海上保安庁は二十四時間体制で尖閣の警備と監視を続けているが、隊員たちは日に日に疲労の色を濃くしている。海上保安庁の幹部は現状を次のように明かしている。
　「過去、中国の巡視船が夜中に来ることはほとんどありませんでした。ところが、いまは東海総隊と北海総隊がローテーションを組んでいるため、昼夜を問わず尖閣水域に侵攻してきているのです。中国は“人海戦術”によって尖閣を陥落させようとしているのです」（同上）
　 中国は日本国の十倍の人口を擁している。しかも中国共産党政府の伝統的哲学は「国家＝中国共産党のためには中国人は一億人くらい死んでも（殺しても）かまわない」というものだ。
　 それゆえ彼らは（歴史的に）「人海戦術」を得手とする。このような戦いでは日本国は圧倒的に不利なのだ。では日本側はどう動くのか。海上保安庁は（全国から巡視船を集めて）同時に約三十隻の巡視船を展開できる態勢を整えている。だが主力の巡視船が海上にいられるのは一週間が限度で交代要員も不足している。これでは満足な警備もできないというのが実情だ。
　「昼も夜も張り付いて監視しているので、隊員たちの集中力は低下し、現場での判断ミスが生まれる可能性が高くなっています。なにかのアクシデントが起こったときに、十全に対応できない不安があります」（同上）
　 海上保安庁の幹部がそういうことでは、本当に不安になるのはこちらである。だが彼らを責めても仕方がない。根本問題は「中国の出方」なのである。
　 外務省関係者は（想定される）敵方の作戦を次のように明かしている。
　「（中国海軍は）まず、民間漁船を尖閣諸島に派遣し、魚釣台に上陸させる。そして搭乗員に『遭難した』というメッセージを発信させ、海監と漁政を救出に向かわせるのです。本来は日本の領域ですから、海上保安庁が救出に向かうのが当然なのですが、中国は『ここは中国の領土だから、中国側に救出の義務がある』といって、強引に救助活動を行なう。そうすることで、『中国の領土で、中国の艦船が正当な救助活動を行なった』と世界にアピールし、既成事実化を図ろうというのです」（同上）
　 中国は「悪魔的作戦」を実行する。それだけではない。海上自衛隊幹部は「中国最強の海軍部隊である“北海艦隊”が尖閣奪取の準備を着々と整えている」として次のように説明する。
　「中国の人民解放軍には、前述の国家海洋局の“総隊”と同様に、海洋防衛を行なう三つの艦隊――北海艦隊と東海艦隊、そして南海艦隊があります。そのなかでも青島を拠点とし、沖縄などを監視する任務を担当する北海艦隊の軍備は最高水準で、６隻の原子力潜水艦と７隻のフリゲート艦（中量級の戦艦）、そして中国唯一の空母である『遼寧』も、この北海艦隊に配属されています」（同上）
　 新たに「北海艦隊」というのが登場してきた。それは最高水準の軍備を誇る。
　「（２０１２年）１０月２日より、北海艦隊所属の軍艦７隻からなる艦隊が、西太平洋で軍事訓練を行なったのですが、その訓練の一環というのは名目で、７隻の軍艦が同月１４日に尖閣からわずか５６㎞しか離れていない海域を通過したのです。元々この訓練は海賊対策や対潜水艦戦を想定して行なわれたものですが、尖閣周辺を通過することで、『中国はいつでも魚釣台（尖閣）での有事に対応する用意がある』という意志を誇示する狙いがあったのでしょう」（同上）
　 繰り返す。海上自衛隊幹部によれば「中国最強の海軍部隊である北海艦隊が尖閣奪取の準備を着々と整えている」ということだ。日本国は「危機」なのだ。
　 だがここでは次のことをつけ加えておかなければならない。つまり中国の動きは「危険」である。そのことは念押しするまでもない。だからといって私たちは「中国の動き」だけを見ているのは間違いだ。その背後には「地球支配階級」が存在する。中国は彼らに動かされているのである。そして彼らは中国を使って日本国をさらにガタガタにする計画だ。
　 日本国の軍事専門家の中には「日本と中国が戦えば日本国が必ず勝つ」と断言する人も存在する。彼らの予言は信じたい。だが根本問題はそのようなことではないのである。
　 私たちが透視するべきは地球支配階級のハラの中だ。そのことの意味はわかるだろう。地球支配階級の立場からは（日本が勝っても中国が勝っても）そんなことはどうでもよいのだ。
　 彼らのハラの中は「異民族の黄色人種同士に殺し合いをさせる」→「異民族はどんどん死ねばよい」→「日中政府が兵器を買ってくれることは頭を撫でてやりたい」ということなのだ。
　 日本国のインテリはだれもいわないかもしれないが、現代の日本国は「戦争前夜」を迎えている。では戦争が始まるとどうなるか。そのためには過去の事実を知るべきだ。



　日本国支配階級は「ふつうの日本国民」から略奪する

　 推理作家の森村誠一は「終戦の記憶」と題する文章を「私の生家は埼玉県熊谷市でタクシー屋をやっていた。今の個人タクシーのハシリである」と書きはじめる。そしてどうなったか。
　「当時（昭和１８年頃）オールズモビールやシボレーやビュイックの今持っていたら文化財もののクラッシックカーが４台もあった。市内に同業者は少なく、かなり繁盛していて家は豊かであった。客は当時の世相を反映して軍人が多く、我が家には生きのいい青年将校がいつもたむろしていた。彼らの軍刀をこわごわ抜かせてもらったりして、私も大きくなったら軍人になろうなどと稚い夢をふくらませていた」（『ロマンの切子細工』森村誠一／角川書店）
　 それからどうなったか。日本国政府（憲兵隊）によって森村家の暮らしはぶち壊される。
　「ところが、昭和１８年の終わり頃、突然我が家の商売道具たる４台の車をすべて憲兵隊に摘発されてしまったのである。『お国のため』という大義名分のために、当時ですら１台三千円もした外車をたったの７０円で、憲兵隊は略奪するようにむしり取っていったのである。／まがりなりにもそれまで一国一城の主として生きてきた父親は、商売道具を失ったからといって、ただちに勤め人に転向できるものではなかった。父親は半年ほど呆然としていたようである」（同上）
　 これは無茶苦茶な話である。だがふつうの日本国民の立場からは悪辣なのは憲兵隊だけではなかった。大日本帝国では学校の中に軍人が入りこんできた。それはどのようなものだったか。
　「私は子供心にも軍隊を憎むようになった。国民のすべてが忠君愛国精神の集団催眠術に操られ、軍人中心社会を作り上げていた中で、小学校５年の幼さで反戦反軍的になったのだから、自動車を取られたショックが相当大きかったのだろう。私は小学校を出て市立の商業学校（現在の商業高校）へ行ったが、そこで教練の時間はあらゆる口実を構えてサボつた。そのため配属将校の中尉に睨まれて徹底的にシゴかれた。一度『気をつけ』の号令をかけられたとき、蜂が飛んで来たので手で振りはらった。するとその中尉が飛んできて、『貴様、不動の姿勢を何と心得るか』と、歯の根がゆらぐほど撲られた」（同上）
　 これは決して彼だけの経験ではない。当時の日本国民の中には同じような経験をした人は多くいる。近未来に戦争が始まったとき、日本国支配階級のやることは次の通りだ。
●日本国支配階級①＝ふつうの日本国民（男女）から私有財産を徹底的に略奪する
●日本国支配階級②＝ふつうの日本国民（子女）を徹底的に暴力を使って支配する
　 真面目な読者は「まさか」というかもしれないが、そのことは絶対間違いないのだ。なぜならば、これは「国家の体質」だからだ。日本国民は再び略奪されることになる。

　日本国民は「異常な地球文明」を徹底的にぶち壊せ

　 本書では世界歴史の深層海流を徹底的に透視して地球支配階級の秘密を暴露してきた。それについては読者にも十分にご理解いただけているものと思う。重要ポイントを繰り返す。
　 現代世界情勢についていうならば、地球支配階級のパワーの土台は彼らが世界中の中央銀行を支配していることにある。そして彼らは世界経済情勢を自由自在に操作する。
　 ふつうの地球人民（ふつうの日本国民）は生活することだけで精一杯になる。このような地球人民支配体制の中で、私たちはじっくりとモノを考える時間がない。地球支配階級は人々にモノを考える余裕を与えないようにしているのである。だがそれでは世界は変わらない。
　 それでは私たちはどうすればよいのか。なにもできないのか。どうやって「今」という時代を生きていくべきなのか。以下では「私の本心」を述べておく。どうぞお読みいただきたい。
　 過去ふつうの地球人民（ふつうの日本国民）は「愚かな人生」と「無意味な死」を繰り返してきた。その意味は具体的にはどういうことか。ふつうの地球人民の上位には地球支配階級が存在する。彼らは自分たちが金儲けをするために謀略を繰り返してきた。
　 だがふつうの地球人民にはそのことがわからなかった。地球支配階級が作りあげた世界の中で彼らに操られるままに生きてきた。この流れを私は「愚かな人生」といっている。その結果が「現代世界」なのである。そしてどうなるのか。近未来世界は「世界大恐慌の時代」に突入する。同時に中東戦争を起点に第三次世界大戦が勃発する。繰り返して述べる。
　 現代世界は「世界大恐慌の時代」に突入しつつある。否すでに突入しているというべきだ。よってふつうの日本国民の経済生活はきわめて困難なものとなっている。そのことについては詳論す
る必要はない。今私たちの経済生活は「土台」を堀り崩されようとしている。このままでは日本国民の生活は成り立たなくなる。だが述べておかなければならない。
　 現代世界における根本問題は決して「経済問題」だけではない。今私たちが真実に思念すべきは「地球レベルでの人類的危機をどうするのか」ということなのだ。
　 結論をいうならば、私たち日本国民は（地球支配階級が作りあげた）「異常な地球文明」（現代世界支配体制）をぶち壊さなければならない。そうでないと明るい未来は開けない。
　 ではこの異常な地球文明（現代世界支配体制）をまるごと覆すためにはどうするべきか。
　 まずは日本国民のひとりひとりが謀略世界から自由にならなければならない。そのためには謀略世界を知らなければならない。そのためには多くの人が「本書」（地球階級シリーズ）を読まなければならない。そして自分の人生を「自分で構築する」と同時に、自分の人生は「自分で守らなければならない」。そのときには多忙に労働するだけが「能」ではない。

　日本国民は「自分の学び」を確実に進めるべし

　 日々の仕事だけに自分のエネルギーを使い果たしてはいけない。エネルギーは蓄えなければならない。そのエネルギーで、まずは「学ぶ」ことである。ここでいう「学び」とは、決して「昇格試験のための勉強」や「資格試験のための勉強」ではない。もちろんそれらも必要に応じて勉強するがよい。だがそれらの勉強をしたあとにエネルギーを残しておかなければならない。そして「学ぶ」ことだ。その「学び」とは「この世の支配体制の真実についての学び」である。
　 本書ではそれについて私か透視した内容を述べてきた。私は「絶対に正しい」という信念で書いているが、中には間違ったことも書いているかもしれない。だから読者は本書を信じてはいけない。それでは宗教になってしまう。読者は本書をひとつの叩き台として「独自の学び」を進めるべきだ。その結果として本書を「正しい」と認識していただけるのであれば、それは払にとっては光栄だ。あなたは「学び」を進めるべきだ。そのことは衷心からお願いしたい。
　 この世で生きていくためには「お金」と「欲」は必要だ。だがそれには限度がある。私たちは盲目的にそれに支配されることは絶対に避けなければならない。日本国民がそれに支配されて振りまわされるということは「地球支配階級の黒魔術」にかかっていることなのである。そして身動きがとれなくなる。これは阿呆らしいことである。そんなことより「学ぶ」ことだ。
　 ここではつけ加えて次のことを述べておく。それは「自分の学び」を進めて「これこそが真実だ」という世界と人生の中核を掴んだならば（あるいは自らの魂を掴んだならば）、マスコミ情報などに振りまわされない「確固たる自分」になることだ。そのときには世間の目を気にしてはいけない。日本人は世間が気になる。だが世間は賢者の国ではないのである。
　 さらに真実をいうならば、この世に「世間」などは存在しない。それは日本人が勝手に作りあげたものなのだ。そしてそれに私たちは捕らわれているのである。正確には捕らわれすぎているのである。あなたが学びを進めて、世界と人生の中核（自らの魂）を掴んだならば、マスコミ情報や正体不明の世間などに振りまわされて生きてはならない。というよりそんな生き力はアホらしくなって（たとえそうせよと命令されても）とてもできることではないのである。



アベノミクスは「日本国」を破壊する

　 現代の日本国では（かつての親米派に加えて）「親中葉」が勢力を増している。そして両勢力は「米国に従うべきだ」「今後は中国に乗り換えるべきだ」と闘いを繰り返している。
　 だがふつうの日本国民の立場からは、どちらの議論も間違っている。それは彼らには（日本国がどのような国家であるべきかという）「国家哲学」がないからだ。
　 今後の日本国はどうあるべきか。根本的には「自主独立」の構えが絶対的に必要なのだ。それがなければ、日本国の未来は「米国の奴隷を続けるか」「新たに中国の奴隷になるか」という「奴隷の選択」になってしまうだけである。そんな馬鹿な話は認められない。
　 同時に重要なことは次の一点。本書の立場からいうならば、米国の背後にも中国の背後にも「地球支配階級」が存在する。そのことが透視できなければ議論はすべて空転する。彼らは日本国の独立を絶対に認めない。それどころか彼らは日本国を米中の間で徹底的に引き裂いてしまいたいと考えている。なぜならば日本国が世界に浮上してくることは彼らにとっては邪魔だからだ。そのために彼らはどうするか。彼らは日本列島周辺に「中国の脅威」を作りだす。
　 日本国の危機は「尖閣問題」（中国問題）だけではない。本書の立場からいうならば、現代の日本国では「経済危機」が静かに近づいているのである。日本国民は注意せよ。
　 安倍晋三は（アベノミクス」（大規模な金融緩和＋機動的な財政出動＋成長戦略）を唱えている。だがこれは機能するのか。結論だけをいうならば、これは失敗に終わるのだ。
　 ２０１３年１月～２月、東京株式市場はアベノミクスを歓迎して株価が上昇しつづけている。だが日本国を取り巻く情勢は厳しくなる。ここでは簡単にその背後情勢を透視する。
　 そもそも安倍晋三は「保守」を自認、首相就任と同時に「日米首脳会談」を熱願していた。だが彼は最初に東南アジア諸国を歴訪した。それは彼の本意ではなかった。彼の立場からは、２０１２年１２月で首相に就任すると同時に）「日米首脳会談」行なって（世界と日本に）「安倍とオバマの強固な関係」を見せつけたかった。だがそれは実現しなかった。
　 なぜならば米国のオバマは「安倍を認めていない」からだ。なぜこのようなことになったのか。それは安倍とオバマの背後勢力が異なるからだ。ここでは結論だけを掲示しておく。
●米国＝オバマ大統領→背後は「欧州ロスチャイルド家」
●日本＝安倍晋三首相→背後は「米国ロックフェラー家」
　 オバマの背後が欧州ロスチャイルド家であることは序章で述べた。現代の米国政権は「オバマ＝ロスチャイルド政権」なのだ。それに対して安倍晋三の背後は「米国ロックフェラー家」だ。
　 １９４５年（昭和２０）年８月以降、日本国は「米国ロックフェラー家」に支配されてきたのである。なぜならば。２０世紀の米国は「ロックフェラー家が支配している国家」だった。
　 戦後の米国情勢（世界情勢）は変わった。米国ロックフェラー家の傲慢に欧州ロスチャイルド家が大きな怒りを見せている。それゆえ現代の日米は背後勢力が異なることになったのだ。
　 だが安倍晋三はその事実に気づいていない。彼は（岸信介の孫として）当時の日米関係が「今も同じ構造で存在する」と信じているのである。だがそれは間違いだ。
　 先には岸信介が「米国のスパイ」だったことを明らかにした。だが重要な事実はそれだけではない。同時に戦後の自民党政権は「米国」（ＣＩＡ）からカネの援助を受けてきた。米国のジャーナリスト（「ニューヨーク・タイムズ」記者）ティム・ワーナーは次のように書いている。
　「アイゼンハワー自身も、日本が安保条約を政治的に支持するすることと、アメリカが岸を財政的に支援することは同じことだと判断していた。大統領はＣＩＡが自民党の主要議員に引き続き一連の金銭を提供することを承認した。ＣＩＡの役割を知らない政治家には、この金はアメリカの巨大企業から提供されたものだと伝えられていた。この資金は少なくとも１５年間にわたり、４人の大統領の下で日本に流れ、その後の冷戦期間中に日本で自民党の一党支配を強化するのに役立った」（『ＣＩＡ秘録（上）』ティム・ワーナー／文藝春秋）
　 自民党やマスコミかなんというかは知らないが、戦後の日本国は「ＣＩＡに動かされている国家」なのだ。本書の立場からは「米国ロックフェラー家の支配下」といっても同じである。
　 問題は現在の米国政権は「オバマ＝ロスチャイルド政権」ということだ。この米国情勢の大変化が透視できなければ、日本国は「進路」を間違えることになるのである。
　 本書の』立場からいうならば、岸信介（米国のスパイ）が敷いた「線路」の上を盲目的に走る安倍晋三には「米国の本音」（オバマ＝ロスチャイルド政権の本音）がわかっていない。
●米国の本音①＝中国と喧嘩をするつもりはない
●米国の本音②＝安倍晋三を格別には評価していない
●米国の本音③＝安倍晋三が求めても「日米首脳会談」は開かない（２０１３年１月時点）
●米国の本音④＝日本国には「ＴＰＰ参加」を要求するだけ
●米国の本音⑤＝日本国には「戦争の恐怖」を味わわせてやれ
●米国の本音⑥＝日本国などは上から下まで全部ガタガタにするだけだ
　 安倍晋三は「米国」（オバマ＝ロスチャイルド政権）に捨てられる。彼の経済政策は成功しない。
　アベノミクスは「日本国」を破壊することになるだろう。
　 ２０１３年２月下旬にはようやく日米首脳会談が開かれたが、これは当初の安倍晋三の予定とは大きく異なる事態なのだ。
　 今後の要点のみを記しておく。アベノミクスによる「バブル経済」はどうなるか。そして一千兆円を超える「日本国政府の財政赤字」はどうなるか。
●結論①＝バブルのおかけで→国家収入を増加させる。
●結論②＝バブルのおかけで→独立行政法人が抱えていた遊休資産を最高値で売却できる
●結論③＝バブルのおかけで→政府の支出削減は実行されない。
●結論④＝バブルのおかけで→役人集団の高額給与（高額な経費）は維持される。
●結論⑤＝バブルのおかけで→役人集団の人員削減は見逃される。
　 日本国政府の体質はなにも変わらない。その一方で日本国民に対しては（消費税増税を初めとして）「大増税戦略」が次々に実行されていくのである。同時にその流れの中ではバブル経済が崩壊して、超インフレが発生することになるだろう。この動きは不可避である。
　 ２０１３年２月５日、安倍晋三は衆院代表質問において「超インフレは起こり得ない」旨を回答しているだが悪魔が支配する世界で「あり得ないことなどはあり得ない」。
　 そのことは本書で繰り返して述べてきた。同日、日中関係はどのように動いていたか。新聞は「中国、海自に射撃レーダー／尖閣近海、護衛艦に」と題して次のように占いている。
　「小野寺五典防衛相（２月）５日夜、東シナ海で１月３０日に中国軍艦が海上自衛隊護衛艦に対し、射撃用の火器管制レーダーを照射したことを明らかにした。１月１９日にも海自ヘリコプターに対して同様の行動があったとし、軍事衝突につながりかねない事態に『大変異常なことで一歩間違うと大変危険な状況に陥る』と批判。政府高官は２件とも尖閣諸島近くの公海上だったと語った。日本政府は中国政府に強く抗議した」（「朝日新聞」２０１３年２月６日）
　 またそれから一週間後、北朝鮮は（周辺諸国の警告を無視して）「３回目の核実験」を強行した（２月１２日）。これが現代の日本国を取り巻く情勢だ。
　 近未来世界には「なにが起きるかわからない」。悪魔の世界では「あり得ないことなどはあり得ない」。そのような世界の中で私たち日本国民はどのように動くべきなのか。



　日本国民の「聖なる怒り」が噴きあがる

　 近年の日本国ではいじめや体罰による「自殺」が相次いでいる。だがそれが行なわれているのは学校だけではない。柔道の世界では「監督による暴力」が明らかになった。
　 ２０１３年２月、新聞は「全柔連の刷新要求／暴力告発／選手代理人が会見」と題して次のように書いている。女子柔道選手の心は「柔道の世界」だけのことではない。
　「辻口信良、岡村英祐両弁護士が会見に出席し、声明文を配布した。選手たちは同席しなかったが、『心身ともに傷つき、人としての誇りを汚された』『決死の思いで立ち上がった』『私たちの声は封殺された』『連盟役員や強化体制陣の方針にも失望』などの思いをつづった」（「朝日新聞」２０１３年２月５日）
　 繰り返しになるが、この思いは決して女子柔道選手だけのことではない。本書の立場からいうならば、ふつうの日本国民全員が（日本国政府に対して）「同じ思い」を持っている。
　「（２０１２年）９月に全日本柔道連盟に報告があった岡田監督による暴力は、本人への厳重注意で決着し、監督留任の方針が決まっていた。／危機感を抱いた１５選手は全柔連を飛び越え、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）　への告発に踏み切った」（同上）
　 日本国の公的組織は（全柔連だけではなく）すべてが「ことなかれ主義」「臭いものにフタ」という陰険な体質となっている。その中では（上層部を除く）すべての人間が泣かされる。
　「監督の暴力だけでなく、練習では暴力的な言葉を浴びせられ、強化合宿中の生活も必要以上に管理された。合宿と大学の試験が重なっても、抜けられない雰囲気があった。そうした監督らのやり方を、注意する上層部もいなかった。こうしたハラスメントが重なり、不安や不満がふくらんだという」（同上）
　 繰り返しになるが、これは（全柔連だけではなく）「日本国の組織の体質」なのだ。大きくいえば、これは「国家の体質」だ。この体質はマスコミの世界にまで波及している。
　「訴えは暴力のみにとどまっていない。昨夏のロンドン五輪の女子代表決定記者会見では、当落を争った選手が一室に集められ、発表の瞬間の表情がテレビで生中継された。選手たちは声明で『選手相互間の敬意と尊厳をあえて踏みにじるような連盟役員や強化体制陣に失望し、強く憤りを感じた』と批難した」（同上）
　 本書は全柔連やＪＯＣを批判することは目的ではない（両組織が大きく批判されるべきであることは当然だ）。本書では右の事件を「日本国の体質」としてとらえている。前後して日本国ではアイドルグループＡＫＢ４８のメンバー（峯岸みなみ）が恋愛禁止の御法度を破ったという罪で→自ら坊主頭になって→その様をインターネットに晒した。恋愛禁止と坊主頭がなんの関係があるのか。ふつうに考えるとだれにも説明ができない。日本国は暴力体質を持っている。
　 さまざまな領域で（さまざまなレベルで）「日本国は変わらなければならない」。日本国は「日本国民の生活を支える国家」とならなければならない。そのことが実現できないで（巨大な危機に直面する現代世界情勢の中で）「国家観念」だけが肥大することは絶対的な間違いだ。それでは（明治・大正・昭和における）「戦争の時代」が再び繰り返されるだけのことである。
　 戦争の危機はふつうの日本国民ならだれもが感じていることだ。だが私たち自身も（これまでは）「ことなかれ主義」でやってきた。それでは互いに自滅の道を転落していくことになる。
　 ではどうなるのか。近未来世界では日本国民の「聖なる怒り」が噴きあがってくることになるだろう。そのことは期待を込めて予測する。もしもそれが阻止されるのであれば、日本国は間違いなく大崩壊する。そして私たちふつうの日本国民は地獄を見ることになるのである。そんな未来は断固として拒否しなければならない。最後にひとつの予言を述べておく。
　 それは安倍晋三の進退だ。かつて彼は（腹痛を理由に）自ら政権を投げだした。では今回はどうなるか。結論だけをいうならば、安倍晋三は再び「政権を投げだす」ことになるだろう。なぜならば人間の精神は簡単には変わることはできないからだ。この予言が現実のものとなるならば、日本国民はそのときこそ本当に覚醒するべきだ。現代の日本国を救うのは、私たちふつうの日本国民の「一致団結した不屈の意志」以外にはあり得ないと。
　 さらに最後にもうひとつの予言を付け加える。先に述べたように近未来世界では「日本国民の聖なる怒り」が大きく噴きあがってくることになるだろう。そのことは１００パーセント確実だ。ではこの予言が外れたらどうなるか。もしもこの予言が外れるならば、現代の日本国はこのまま没落していくだけだ。そのようなギリギリの情勢の中にあっても私は多くの日本国民の「聖なる怒り」（聖なる叡智）を信じたい。本書を最後までお読みいただいてありがとう。





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