みんな大好きイルミナティ

なわ・ふみひとさんのサイトより
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/library518.html
＜転載開始＞
地球支配階級が仕掛けた
世界統一政府　悪魔のシナリオ　　

鈴木啓功・著　　Ｇａｋｋｅｎ　　２０１３年４月刊
　終章　日本国民は「悪魔の戦略」を打ち破ることができるのか

　地獄に堕ちる日本国

　 ２０１３年に突入した日本国では「アベノミクス」（安倍晋三の経済政策）が持てはやされている。だがそれは機能するのか。結果的にはどうにもならない。それは明らかなのである。
　 総選挙翌日、新聞夕刊は「円安・株高が加速」と題して次のように書いている。
　「（１２月）１６日投開票の衆院選で自民党と公明党が圧勝したのを受け、１７日の東京市場では円安・株高が加速した。日経平均株価は大幅高となり、上げ幅は一時１６０円を超え、取引時間中としては４月４日以来、約８カ月ぶりに９,０００円台を回復した。自民党の政権公約である強力な金融緩和策が実行されるとの期待が一段と高まった」（「日本経済新聞」２０１２年１２月１７日夕刊）
　 金融緩和策はかまわない。だがここで日本国民が知るべきは（金融世界の背後には）「地球支配階級が存在する」ということだ。現代世界は「カネが支配する世界」である。
　「選挙前は短期の値上がり益を狙う海外のヘッジファンドが株式相場の上昇をけん引したが、この日は『選挙結果が出たため、これまで様子見姿勢を保っていた国内の機関投資家も買い始めた』（大和住銀投信投資顧問の門司総一郎チーフ・ストラテジスト）という。日経平均は、買い一巡後は利益確定売りも出て９,８００円台後半で売買が交錯した」（同右）
　 海外のヘッジファンドは自民党大勝を知っていた。それで彼らは安値で株を仕込んで、高値になったところで売り抜ける。彼らにとっては「金儲けのゲーム」である。
　 最終的にどうなるかというと、日本の株は適当なところまで上がって（日本人投資家が買いまくった段階で）「落とされる」。得をするのは「彼ら」で、損をするのは「日本人」だ。
　 世界中の中央銀行を所有してカネの世界を支配する地球支配階級の立場からは、日本国を動かすことなどは簡単だ。そのような中で日本国の経営者の動きはどうなのか。
　 翌日、新聞は「強力な金融緩和策を／自民大勝／首都圏の経営者期待」と題して次のように書いている。読者諸氏は本書全体を想起しつつ次の記事を読むべきだ。
　「（１２月）１６日投開票の衆院選で自民党と公明党が大勝したのを受け、首都圏の企業経営者からは自民党が掲げる金融緩和策などに期待する声が相次いだ。ただ金融政策だけで日本経済が好転するわけではない。ものづくり企業を支える施策や環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）参加を求める声も大きい」（「日本経済新聞」２０１２年１２月１８日）
　 現在、日本国内では「ＴＰＰに反対する声」が大きい。なぜならばＴＰＰに参加すると日本経済は（グローバル化の名目の下で）根こそぎにされる可能性があるからだ。
　 だが不況に苦しむ中で金融緩和を求める経営者の立場からはそんなことは関係がない。彼らはＴＰＰ参加を求める。
　 日本国は地球支配階級の掌の上で自由に動かされていくのである。
●日本国の近未来予測①＝金融緩和策が進む→日本国に「紙」（ペーパーマネー）があふれる
●日本国の近未来予測②＝ＴＰＰに参加する→日本経済は根こそぎにされる
　 真面目な日本国民がなんと思っているかは知らないが、日本国は地球支配階級の掌の上で適当に動かされているだけなのである。それをマスコミは言論を使って後押ししている。
　 現代の日本国は「ゼンマイ仕掛けの国家」なのだ。地球支配階級にゼンマイを巻かれてそのままカタカタと音を立てて動いていく。だがそのようなことで今後の日本国はどうなるのか。
　 本書の立場からは「２０１３年＝日本国は地獄に堕ちる」というしかない。読者諸氏にもそのことの意味はわかるだろう。現代の日本国は「まともな国家」ではないのである。



　地球支配階級の「日本列島破壊戦略」が進行している

　 ２０１１年３月１１日、日本列島に「東日本巨大地震」が発生した。そして福島第一原発がメルトダウン。以降の日本国は（政治も経済も社会も）上から下までガタガタになった。
　 福島第一原発メルトダウンの現状を新聞は「福島第一／廃炉へ足踏み」「炉内把握できず」「汚染水の対策後手」と題して次のように書いている。これが「今の日本国」だ。
　「炉心溶融事故を起こした東京電力福島第一原発一～三号機の原子炉の冷温停止状態を野田佳彦首相が宣言して（２０１２年１２月）１６日で１年。がれきの撤去など廃炉の準備が進められているのだが、炉内の状況はいまだ把握できず、汚染水の対策も進んでいない。廃炉作業は数十年かかる。政権が代わっても、険しい道には変わりはない」（「朝日新聞」２０１２年１２月１８日）
　 では今後はどうなるのか。作業は少しはどうにかなるのか。
　「今後はロボットなども使って放射能汚染水が漏れている場所を特定するというが、現状ではカメラも長時間入れられず、溶けた燃料の状態は到底把握できない状態だ。／溶けた燃料の冷却に伴って出る放射能汚染水もたまる一方だ」（同右）
　 本書の立場からは「どうにもならない日本国」（原発メルトダウン問題は永遠に解決しない）というしかない。それにしてもなぜこのようなことになったのか。読者は思念するべきだ。
　 これは勝手に起こったことではない。東日本巨大地震は「米国の地震兵器攻撃」だ。石油資源を握る米国ロックフェラー家が「原発」を叩き潰すために地震兵器攻撃を仕掛けた。
　 この事実は第一章で述べた。ここではその証拠を別の視点から提示する。それは米格付け会社ムーディーズと米空母ロナルド・レーガンの動きである。

　米国ムーディーズと米空母ロナルド・レーガンの動き

　 ２０１１年１月～２月、米格付け会社ムーディーズはどのように動いていたか。
●２０１１年１月＝ムーディーズは（４月に）日本の国債ランクを決める予定だった
●２０１１年２月＝ムーディーズは（４月の予定を２月２６日に前倒しして）日本の国債ランクを「Ａａ２」という数値に「２ランク下げた格付け」を行なった
　 そして翌月３月１１日、東日本巨大地震が発生した。福島第一原発がメルトダウンして、日本国と日本経済は目茶苦茶になった。全部仕掛けられているのである。
　 ２０１１年３月、米空母ロナルド・レーガンはどのように動いていたか。
●２０１１年３月１１日＝日本列島で「東日本巨大地震」が発生した
●２０１１年３月１３日＝日本列島に「米空母ロナルド・レーガン」が到着した
　 後者は（正確には）「日本列島沖合に到着した」と書くべきだが、いずれにしても米空母ロナルド・レーガンが東日本巨大地震発生に備えてスタンバイしていたことは事実である。
　 なぜ彼らはそのような器用な真似ができたのか。その理由は彼らが「東日本巨大地震が発生することを知っていた」ということなのだ。全部仕掛けられているのである。
　 ２０１３年、東日本巨大地震と福島第一原発メルトダウンの傷跡は今も癒えたわけではない。これについては異論を唱える人はいないだろう。だが現実はそれどころではない。
　 本書の立場からは、地球支配階級の「日本列島破壊戦略」が進行している、というしかないのだ。どういうことか。ここから話はさらに闇の深みへと展開していく。

　首都圏直下型地震と東海大地震が仕掛けられる

　 地球支配階級の「原子力を使った日本列島破壊戦略」は１９５０年代から始まっている。ここではそのすべての動きを解説する余裕はない。大きく三段階だけを述べておく。
●第一段階＝日本列島破壊戦略の始動→地震列島に原子力発電所を埋めこむ戦略
●第二段階＝日本列島破壊戦略の発展→地震列島に原発建設を推進していく
●第三段階＝日本列島破壊戦略の完成→地震列島で原発破壊を実行する
　 彼らの「三段階戦略」の中で、現代が「最終段階」であることはいうまでもない。では本書の立場から現代と近未来の日本国を透視するとどうなるか。結論は次の通りだ。
●大潮流①＝日本列島破壊戦略は「最終段階」に向かつて驀進している
●大潮流②＝ふつうの日本国民は「暗黒世界」に叩きこまれる
　 真面目な日本国民がなんと思っているかは知らないが、地球支配階級は「日本国民の生命」などはなんとも思っていないのだ。この価値観の違いは絶対的なものである。
　 ２０１１年３月１１日に発生した東日本巨大地震は米国の地震兵器攻撃だ。だが本書ではさらにつけ加えてどうしても述べておきたいことがある。それは次のことである。
　 つまり彼らの攻撃はこれで終わったわけではない。攻撃には常に「二次攻撃」「三次攻撃」が存在する。彼らの攻撃にはそれ以外の動きはあり得ない。
　 １９４１年（昭和１６年）１２月８日未明、大日本帝国の連合艦隊は真珠湾攻撃を仕掛けながら一次攻撃だけで引きあげてきた。本来ならば抜く手も見せずに「二次攻撃」「三次攻撃」をやるべきだった。そうすれば大日本帝国はハワイ島を占領して、そこから米国本土攻撃を敢行することもできたのだ。そうすれば日米戦争の情勢は変わっていた。
　 だが現実はどうだったか。大日本帝国の連合艦隊は一次攻撃をしただけで「勝った勝った」と喜び勇んで帰ってきた。こんなものは攻撃でもなんでもない。子供の遊び以下である。
　 正確にいうならば、連合艦隊は二次攻撃は実行した。だが第三次攻撃準備完了の報告があったにもかかわらず、上層部はそれを拒否して引きあげた。ここでは完全攻撃をしなかった旨を込めて「第一次攻撃で引きあげた」と記述する。
　 なぜこのようなことになったかというと、それは連合艦隊の上層部に「米国のスパイ」がいたからだ。それゆえ真珠湾攻撃は中途半端な一次攻撃をやって終わりで、次には米国から奇襲だと罵られ、そして最後には原子爆弾を落とされた。
　 ふつうの日本国民が必死になって戦って死んだ日米戦争は全部「米国政府と米国のスパイ（日本国の上層部）の八百長」だ。だが今になっても日本国民はその肝心要の最大重要ポイントがわからない。そして知識人やインテリは戦争についてさまざまな見解を発表する。右の事実が透視できなければ、なにをいっても全部的外れになるのである。
　 昔のことはともかく、今ここで私たちが認識するべきは、攻撃には常に「二次攻撃」「三次攻撃」が存在するということだ。
　 本項で強く述べたいのはここである。
　 つまり２０１１年３月１１日に発生した東日本巨大地震が「一次攻撃」であったとしたらどうなるか。その次には（当然）「二次攻撃」「三次攻撃」が待っている。
　 ２０１３年の現代は「二次攻撃を受ける直前の段階」と考えなければならない。
　 彼らの二次攻撃がいつになるか、正確な日付はわからない。だが次に日本列島で巨大地震（首都圏直下型地震＋東海大地震＋その他）が発生したら、それは「二次攻撃」と思うべきだ。

　沖縄県で「米兵による事件」が繰り返される理由

　 ２０１２年１０月、新聞一面は「米兵沖縄で強姦容疑」と題して次のように書いている。
　「沖縄県警は（１０月）１６日、沖縄本島内で県内の成人女性に暴行したとして、米海軍兵ふたりを集団強姦致傷の疑いで緊急逮捕し、発表した。外務省は米側に遺憾の意を伝え、仲井真弘多知事は１７日に米国大使館や官邸に対し、事件への厳正な対応を求める」（「朝日新聞」２０１２年１０月１７日）
　 外務省や沖縄県知事がなにをしようと「米兵による強姦事件」は間違いなく再発する。なぜならばそれは過去においても何度も繰り返されているからだ。
　 同日、同じ新聞の社会面では「『また米兵』憤る沖縄」と題して次のように書いている。
　「沖縄でまた、女性が米兵の暴力の被害を受けた。集団強姦致傷容疑で逮捕されたふたりの米兵は、酒を飲んだ帰りに面識のない女性を襲ったという。繰り返される事件に怒りが広がった」（同上）
　 これは当然の怒りである、だがこれからはどうなるかというと結果的にはどうにもならない。今後も沖縄では「米兵による強姦事件」が繰り返される。そのことは決まっているのである。
　 なぜならば、米国政府と米国軍はそれを「是認している」からだ。もちろん正式には是認してない。だが本心では「そんなことは大したことではない」と思っている。
　 なぜそのようなことがいえるのか。それは「日米関係の正体」を透視すればわかる。素直に現実を見てみれば、戦後の日本国そのものが米国に「強姦」されているのである。
　 同日、同じ新聞の夕刊一面では「米兵の強姦容疑『正気の沙汰ではない』」と題して、次のように書いている。読者諸氏は上の指摘を下敷きにしながら読んでほしい。
　「米海軍兵ふたりが集団強姦致傷の疑いで沖縄県警に逮捕された問題で、仲井真弘多知事は１７日午前、森本敏防衛相と面会し、『綱紀粛正という生やさしい言葉ではなく、もっと厳しい対応と、捜査への協力を強く米側に申し入れを』と要請した。『正気の沙汰ではない。ぜひ結果を出していただきたい』とも語った」（「朝日新聞」２０１２年１０月１７日夕刊）
　 米海軍兵（及び米軍＋米国政府）の行為は「正気の沙汰ではない」という沖縄県知事の認識は正しい。読者諸氏も同じ認識を持つだろう。それは当たり前のことである。だが私たちふっうの日本国民の未来を思うなら問題はそれだけではすまされない。どういうことか。本書の立場からいうならば、現代の日本国政府そのものが「正気の沙汰ではない」のである。
　 右の日本人女性強姦事件は米軍兵士が「日本から海外に移動する前日」に実行された。彼らは確信犯なのだ。なぜならば彼らは次のことを知っている。
●事実①＝日本国で米軍兵士が起こした犯罪に関し日本には裁判で責任追求する権利がない
●事実②＝日本国で裁かれなかった米軍兵士の犯罪を米国政府が裁くことはきわめて少ない
　 それゆえ米軍兵士は日本国内ではなにをやっても無罪放免となるのである。彼らにとっては日本国は（好き放題に悪事を実行することのできる）「悪魔的な楽園」なのだ。
　 １９５１年、日米安保条約締結時の日本は米軍占領下にあった。同年９月、サンフランシスコ講和条約と同時に日米安全保障条約が締結された。日本は完全に米軍占領国家だった。
　 だからこの時点では（ある意味）なにを決められても仕方がない。因みに講和条約と日米安保は米国にとっては一枚のコインの裏表の関係にある。米国は永遠に日本国を軍事占領しておくわけにはいかないので講和条約で日本国を独立させた。だがそれは形式上の話で本心はそうではない。彼らは日本国を真実に独立させるつもりはない。米国は日本国を奴隷にするために日米安保を締結した。その心は米国に逆らうことは絶対に許さないということだ。それゆえ戦後の日本列島には米軍基地が各地に存在するのである。そして彼らは出ていかないのだ。



　岸信介は「米国のスパイ」となって出世した

　 １９６０年、日本列島では安保反対の嵐が吹き荒れた。それを先導したのが左翼勢力であったので話がこじれる。だがその本質は「米国の鉄鎖を打ち破れ」ということだった。
　 安保反対の本質は「右か左か」「保守か革新か」という小賢しい話ではない。それは「日本人は米国の奴隷でいたくない」という血の叫びだった。その怒号は現代にも響いている。
　 だが当時の総理・岸信介は彼らを蹴散らして日米安保を改定した。本書の立場からいうならば、彼は米国のスパイだった。それゆえに彼は総理になることができた。正確には米国に祭りあげてもらった。戦後の日本国では米国のスパイが総理になることになっている。
　 それゆえ日米安保の改定から半世紀以上が経過しても、現代の日本国は「米国の奴隷国家」である。沖縄では日本人女性が繰り返し強姦されてもそれを裁くこともできない。
　 戦前の日本（大日本帝国）と戦後の日本はどこが違うのか。細かいことをいえば、違いはさまざまにあるかもしれないが、本質的にはなにも変わっていないのだ。
　 戦後の日本で総理大臣となり、日米安保条約を改定した岸信介は、戦前は満州帝国の高級官僚だった。そして敗戦後には「戦犯」として逮捕され巣鴨プリズンに拘留された。
　 念のためだが、私は米軍がでっちあげた「戦犯」という概念は認めない。だがここでは当時の情勢を際立たせるためにあえてこの言葉を使用する。そこには他意は存在しない。
　 さて岸信介は「戦犯」として逮捕され巣鴨プリズンに拘留された。だが彼はまもなくそこから解放されて政治の世界へと進出する。そして総理大臣への階段を駆けあがる。
　 なぜ「戦犯＝岸信介」にこのような芸当ができたのか。その理由は彼の背後には「米国」がついていたからなのである。米軍の戦犯収容所は米国のスパイのリクルート機関だった。
　 戦犯として収容されても、そこで「米国のスパイ」になることを承諾すると、すぐに収容所から解放される。そして以降は「米国のバックアップ」が得られるのである。
　 繰り返して述べる。岸信介は「米国のスパイ」たった。多くの日本国民は「そんなことはあり得ない」と思うかもしれない。だがこれは絶対的な事実なのだ。
　 米国のジャーナリスト（ニューヨーク・タイムズ記者）ティム・ワーナーは（米国ＣＩＡの秘密を暴露する書物の中で）次のように書いている。読者は事実を知るべきだ。
　「岸は１９４１年、アメリカに対する宣戦布告時の閣僚であり、商工大臣を務めていた。戦後、Ａ級戦犯容疑者として収監されていた間も、岸はアメリカの上層部に味方がいた。そのうちの一人は、日本によるパールハーバー攻撃があったとき駐日大使を務めていたジョゼフ・グルーだった。グルーは開戦後の１９４２年、東京の収容所に入っていたが、当時、戦時内閣の閣僚だった岸がグルーを収容所から出してやり、ゴルフを共にしたことがあった。二人は友人になった。岸が巣鴨拘置所を出所した数日後、グルーは『自由ヨーロッパ全国委員会』の初代委員長になった。この委員会は『自由ヨーロッパ放送』などの政治戦争計画を支援するためにＣＩＡが設けた偽装組織だった。（『ＣＩＡ秘録（上）』ティム・ワーナー／文藝春秋）
　 岸信介の背後には「駐日大使ジョゼフ・グルー」が立っていた。同時にその背後には「米国ＣＩＡ」も存在した。このような構造の中で収容所を出た岸はどう動いたか。
　「岸は一年ほどの間、隠密にＣＩＡや国務省の当局者と（ハッチンスン家（引用者注／ＣＩＡの手先）の居間で会っていた。『彼がアメリカ政府から少なくとも暗黙の支援を求めていたことは明らかだった』とハッチンスンは回想している。一連の会談はその後４０年間の日米関係の土台を築くことになった」（同上）
　 本書では岸信介の動きを詳細に追う余裕はない。だが彼が「米国のスパイ」（ＣＩＡの支援で首相になった男）だったことは（日本国民全員が知るべき）「絶対的な事実」なのだ。

　日米行政協定は「米軍兵士による犯罪」を許可している？

　 １９６０年、日米安保条約が改訂された。だがそれで問題が片づいたわけではない。日米安保条約は日米同盟の大枠を定めるもので、細目は「日米行政協定」によって定められる。
　 私たちが知るべきは、この「日米行政協定」がどのようなものであるかということだ。単純に結論をいうならば、それは「米軍兵士による犯罪を許可している」。
●日米行政協定十七条＝「米国は、軍隊の構成員および軍属ならびにそれらの家族が日本国内で犯すすべての罪について、専属的裁判権を日本国内で行使する権利を有する」
　 この条文の意味は米軍兵士が日本国内でいかなる犯罪を犯しても、日本国政府は手が出せないということだ。そして日本国内で犯罪を犯した彼らを米国政府が真摯に裁くことはない。
　 そのことを米軍兵士は全員が知っている。それゆえ彼らは繰り返して事件を起こすのだ。彼らはやりたい放題なのである。だが日本国政府は日米行政協定に絶対に手がつけられない。なぜならば米国政府の意志は「日本国の独立を目指す政治家（同時に日米行政協定に手をつけようとする政治家）は、全員抹殺してしまえ」ということだからだ。
　 戦後の日本国では政治家のスキャンダル（不倫などの女性問題、政治資金の不透明問題、失言問題）が頻出する。それによって有能な政治家も潰される。ここでは明確に書いておく。
　 政治家のスキャンダルが発覚するとマスコミ各社は天下を取ったように大騒ぎする。だがその背後になにがあるかを私たちは透視しなければならない。それらのスキャンダル情報は米国が都合の悪い政治家を潰すために流しているケースが多いのだ。これを許してよいのか。
　 本書の立場からいうならば、現代の日本国の政治家にとって本当に重要なことは「日本国を真実に独立国家にする」ということだ。もちろん不倫やその他の問題を立派な行為と是認するわけではない。それらはいけないことだろう。だが国家の根本的重大問題の前では、そんなことはどうでもよい瑣末な問題にすぎない。ミソもクソも一緒にするなということだ。

　日本列島が「二分割される」可能性

　 さて沖縄で米兵集団が事件を起こしている間にも、日本列島は「地獄への道」を驀進する。現代の日本列島をゲーム盤にして、米国と中国が「戦争ゲーム」を進行させる。
●米国の動き＝米軍ヘリのオスプレイは日本列島を蹂躙する
●中国の動き＝中国艦船は尖閣諸島領海に繰り返して出没する
　 これは現代世界における日本国の情勢だ。近未来世界ではどうなるのか。結論をいうならば、日本列島は米国と中国の間で「二分割」されることになる。ここでは次のように掲示する。
●東日本列島＝近未来世界には「米国領土」となる
●西日本列島＝近未来世界には「中国領土」となる
　 真面目な日本国民は「そんなことはあり得ない」というかもしれないが、この汚濁世界で「あり得ないことなどはあり得ない」。この謀略的世界では「なんでもあり得る」。よってここでは次のように断言しておく。このまま事態が推移すれば、その可能性が高いのだ。
　 ２０１２年１０月３０日、中国政府は「尖閣諸島情勢」を次のように発表した。
●中国政府の発表＝「尖閣諸島に派遣した（中国の）海洋監視船が尖閣周辺を航行する日本の漁船を『領海内』から追い払った。海洋監視船は尖閣沖にいた日本の海保船にも接近し『領海侵犯だから出ていけ』と警告した。日本の海保船も対抗して中国の監視船に警告し返した」
　 中国政府の立場からは、尖閣（釣魚台）は「中国の領土」だ。それゆえ「そこを就航する日本の漁船は追い払って当然である」という認識だ。日本の海保船に対する警告も同じ理屈。
　 ただし日本の海上保安庁によれば「中国船が日本の漁船を追い払った事実はない」。私たち日本国民が知る限り、尖閣諸島では「日本の海保船が中国の漁船を追い払っている」。
　 中国の発表はデタラメだ。だが欧米世界（マスコミ）では事情は異なる。彼らはこの中国政府の発表を「事実」として報道、そして「中国が強硬になっている」と論評している。
　 なぜこのようなことになっているのか。第一の理由は「地球支配階級が中国の暴発を仕掛けている」ということ、第二の理由は「中国も日本に戦争を仕掛けたい」ということだ。
　 本書の立場からは「地球支配階級と中国政府の意志は一致している」。そのことを知らないのは日本国政府（日本国民）だけである。そして日本国は領土問題にいきり立つ。だが私たちはそのような空気に流されてよいのか。ここには透視するべき重要な問題が存在する。
　 歴史的に見ても（どこから見ても）尖閣諸島は「日本の領土」だ。国家は「領土」を守らなければならない。当たり前のことである。だが日本国政府の過去の動きはどうだったのか。
　 日本国政府は「領土問題は存在しない」と主張してきた。だが現実には「領土問題は存在する」のだ。なぜ彼らはそのようなデタラメを繰り返したのか。日本国政府は（存在する領土問題を）「見て見ないフリ」を続けてきた。それでは中国政府がつけこむのは当然だ。大きな視点で見るならば、日本国政府は中国政府に「飴玉を贈りつづけていた」のと同じである。



　中国政府は「尖閣諸島を奪う」戦略

　 近未来世界で中国はどう動くのか。海上自衛隊の情報分析官は述べている。
　 ２０１２年１０月２６日、尖閣周辺に中国国家海洋局から『北海総隊』の艦艇が派遣されたことが確認されています。『北海総隊』の艦艇が尖閣に派遣されることは過去にはありませんでした。これは中国が本気で尖閣を奪取しようとしているサインと受け止められます」（「週刊現代」２０１２年１１月１７日号）
　 中国は尖閣周辺に「海監」（巡視船）と「漁政」（漁業監視船）を送りこんでいる。それが日本国のマスコミが伝える中国船だ。このうち海監は中国国家海洋局に配備されている。
　 中国国家海洋局には「北海総隊」「東海総隊」「南海総隊」という三つの大隊が存在する。そして各総隊（大隊）はそれぞれ担当する領域が決まっている。
●北海総隊＝朝鮮半島に近い黄海、潮海の警備を担当する
●東海総隊＝日本列島に近い東シナ海の警備を担当する
●南海総隊＝フィリピンやベトナムに近い南シナ海の警備を担当する
　 これまで尖閣問題で日中が衝突したとき、中国が日本に派遣するのは「東海総隊」（に所属する船）だった。だが今回は「北海総隊」が登場してきた。なぜなのか。
　「今回の“尖閣衝突”で中国が派遣してきた巡視船『海監』の所属を調べてみると、東海総隊だけでなく、北海総隊に所属する船が複数確認されたのです。これは非常に危惧すべきことだと捉えています。東海総隊には１８隻の巡視船があるのですが、たった１８隻では、継続的に日本に派遣し、尖閣を監視することは難しい。そこで中国国家海洋局は、北海総隊にある九隻の巡視船のうちの数隻を、対日本用の巡視船として派遣することに決めた、ということです。この一連隊”を組むことによって、中国は四六時中日本を攻めることが出来る態勢を築いたのです」（同上）
　 ２０１２年１０月、中国は「日本を攻める態勢」を築いた。だが中国は「本気」なのか。
　「北海総隊に属している『海監十五』と『海監二十三』『海監二十六』は、最新鋭の巡視船です。そんな最新鋭の海監を尖閣周辺に次々に派遣してくることからも、中国の“本気度”が窺えるのです」（同上）
　 中国は間違いなく「本気」であるらしい。私たちがどのように思おうが「情勢は動いている」のである。では日本国（海上保安庁）は彼らの動きに対抗することができるのか。

　中国海軍最強の「北海艦隊」が登場する可能性

　 海上保安庁は二十四時間体制で尖閣の警備と監視を続けているが、隊員たちは日に日に疲労の色を濃くしている。海上保安庁の幹部は現状を次のように明かしている。
　「過去、中国の巡視船が夜中に来ることはほとんどありませんでした。ところが、いまは東海総隊と北海総隊がローテーションを組んでいるため、昼夜を問わず尖閣水域に侵攻してきているのです。中国は“人海戦術”によって尖閣を陥落させようとしているのです」（同上）
　 中国は日本国の十倍の人口を擁している。しかも中国共産党政府の伝統的哲学は「国家＝中国共産党のためには中国人は一億人くらい死んでも（殺しても）かまわない」というものだ。
　 それゆえ彼らは（歴史的に）「人海戦術」を得手とする。このような戦いでは日本国は圧倒的に不利なのだ。では日本側はどう動くのか。海上保安庁は（全国から巡視船を集めて）同時に約三十隻の巡視船を展開できる態勢を整えている。だが主力の巡視船が海上にいられるのは一週間が限度で交代要員も不足している。これでは満足な警備もできないというのが実情だ。
　「昼も夜も張り付いて監視しているので、隊員たちの集中力は低下し、現場での判断ミスが生まれる可能性が高くなっています。なにかのアクシデントが起こったときに、十全に対応できない不安があります」（同上）
　 海上保安庁の幹部がそういうことでは、本当に不安になるのはこちらである。だが彼らを責めても仕方がない。根本問題は「中国の出方」なのである。
　 外務省関係者は（想定される）敵方の作戦を次のように明かしている。
　「（中国海軍は）まず、民間漁船を尖閣諸島に派遣し、魚釣台に上陸させる。そして搭乗員に『遭難した』というメッセージを発信させ、海監と漁政を救出に向かわせるのです。本来は日本の領域ですから、海上保安庁が救出に向かうのが当然なのですが、中国は『ここは中国の領土だから、中国側に救出の義務がある』といって、強引に救助活動を行なう。そうすることで、『中国の領土で、中国の艦船が正当な救助活動を行なった』と世界にアピールし、既成事実化を図ろうというのです」（同上）
　 中国は「悪魔的作戦」を実行する。それだけではない。海上自衛隊幹部は「中国最強の海軍部隊である“北海艦隊”が尖閣奪取の準備を着々と整えている」として次のように説明する。
　「中国の人民解放軍には、前述の国家海洋局の“総隊”と同様に、海洋防衛を行なう三つの艦隊――北海艦隊と東海艦隊、そして南海艦隊があります。そのなかでも青島を拠点とし、沖縄などを監視する任務を担当する北海艦隊の軍備は最高水準で、６隻の原子力潜水艦と７隻のフリゲート艦（中量級の戦艦）、そして中国唯一の空母である『遼寧』も、この北海艦隊に配属されています」（同上）
　 新たに「北海艦隊」というのが登場してきた。それは最高水準の軍備を誇る。
　「（２０１２年）１０月２日より、北海艦隊所属の軍艦７隻からなる艦隊が、西太平洋で軍事訓練を行なったのですが、その訓練の一環というのは名目で、７隻の軍艦が同月１４日に尖閣からわずか５６㎞しか離れていない海域を通過したのです。元々この訓練は海賊対策や対潜水艦戦を想定して行なわれたものですが、尖閣周辺を通過することで、『中国はいつでも魚釣台（尖閣）での有事に対応する用意がある』という意志を誇示する狙いがあったのでしょう」（同上）
　 繰り返す。海上自衛隊幹部によれば「中国最強の海軍部隊である北海艦隊が尖閣奪取の準備を着々と整えている」ということだ。日本国は「危機」なのだ。
　 だがここでは次のことをつけ加えておかなければならない。つまり中国の動きは「危険」である。そのことは念押しするまでもない。だからといって私たちは「中国の動き」だけを見ているのは間違いだ。その背後には「地球支配階級」が存在する。中国は彼らに動かされているのである。そして彼らは中国を使って日本国をさらにガタガタにする計画だ。
　 日本国の軍事専門家の中には「日本と中国が戦えば日本国が必ず勝つ」と断言する人も存在する。彼らの予言は信じたい。だが根本問題はそのようなことではないのである。
　 私たちが透視するべきは地球支配階級のハラの中だ。そのことの意味はわかるだろう。地球支配階級の立場からは（日本が勝っても中国が勝っても）そんなことはどうでもよいのだ。
　 彼らのハラの中は「異民族の黄色人種同士に殺し合いをさせる」→「異民族はどんどん死ねばよい」→「日中政府が兵器を買ってくれることは頭を撫でてやりたい」ということなのだ。
　 日本国のインテリはだれもいわないかもしれないが、現代の日本国は「戦争前夜」を迎えている。では戦争が始まるとどうなるか。そのためには過去の事実を知るべきだ。



　日本国支配階級は「ふつうの日本国民」から略奪する

　 推理作家の森村誠一は「終戦の記憶」と題する文章を「私の生家は埼玉県熊谷市でタクシー屋をやっていた。今の個人タクシーのハシリである」と書きはじめる。そしてどうなったか。
　「当時（昭和１８年頃）オールズモビールやシボレーやビュイックの今持っていたら文化財もののクラッシックカーが４台もあった。市内に同業者は少なく、かなり繁盛していて家は豊かであった。客は当時の世相を反映して軍人が多く、我が家には生きのいい青年将校がいつもたむろしていた。彼らの軍刀をこわごわ抜かせてもらったりして、私も大きくなったら軍人になろうなどと稚い夢をふくらませていた」（『ロマンの切子細工』森村誠一／角川書店）
　 それからどうなったか。日本国政府（憲兵隊）によって森村家の暮らしはぶち壊される。
　「ところが、昭和１８年の終わり頃、突然我が家の商売道具たる４台の車をすべて憲兵隊に摘発されてしまったのである。『お国のため』という大義名分のために、当時ですら１台三千円もした外車をたったの７０円で、憲兵隊は略奪するようにむしり取っていったのである。／まがりなりにもそれまで一国一城の主として生きてきた父親は、商売道具を失ったからといって、ただちに勤め人に転向できるものではなかった。父親は半年ほど呆然としていたようである」（同上）
　 これは無茶苦茶な話である。だがふつうの日本国民の立場からは悪辣なのは憲兵隊だけではなかった。大日本帝国では学校の中に軍人が入りこんできた。それはどのようなものだったか。
　「私は子供心にも軍隊を憎むようになった。国民のすべてが忠君愛国精神の集団催眠術に操られ、軍人中心社会を作り上げていた中で、小学校５年の幼さで反戦反軍的になったのだから、自動車を取られたショックが相当大きかったのだろう。私は小学校を出て市立の商業学校（現在の商業高校）へ行ったが、そこで教練の時間はあらゆる口実を構えてサボつた。そのため配属将校の中尉に睨まれて徹底的にシゴかれた。一度『気をつけ』の号令をかけられたとき、蜂が飛んで来たので手で振りはらった。するとその中尉が飛んできて、『貴様、不動の姿勢を何と心得るか』と、歯の根がゆらぐほど撲られた」（同上）
　 これは決して彼だけの経験ではない。当時の日本国民の中には同じような経験をした人は多くいる。近未来に戦争が始まったとき、日本国支配階級のやることは次の通りだ。
●日本国支配階級①＝ふつうの日本国民（男女）から私有財産を徹底的に略奪する
●日本国支配階級②＝ふつうの日本国民（子女）を徹底的に暴力を使って支配する
　 真面目な読者は「まさか」というかもしれないが、そのことは絶対間違いないのだ。なぜならば、これは「国家の体質」だからだ。日本国民は再び略奪されることになる。

　日本国民は「異常な地球文明」を徹底的にぶち壊せ

　 本書では世界歴史の深層海流を徹底的に透視して地球支配階級の秘密を暴露してきた。それについては読者にも十分にご理解いただけているものと思う。重要ポイントを繰り返す。
　 現代世界情勢についていうならば、地球支配階級のパワーの土台は彼らが世界中の中央銀行を支配していることにある。そして彼らは世界経済情勢を自由自在に操作する。
　 ふつうの地球人民（ふつうの日本国民）は生活することだけで精一杯になる。このような地球人民支配体制の中で、私たちはじっくりとモノを考える時間がない。地球支配階級は人々にモノを考える余裕を与えないようにしているのである。だがそれでは世界は変わらない。
　 それでは私たちはどうすればよいのか。なにもできないのか。どうやって「今」という時代を生きていくべきなのか。以下では「私の本心」を述べておく。どうぞお読みいただきたい。
　 過去ふつうの地球人民（ふつうの日本国民）は「愚かな人生」と「無意味な死」を繰り返してきた。その意味は具体的にはどういうことか。ふつうの地球人民の上位には地球支配階級が存在する。彼らは自分たちが金儲けをするために謀略を繰り返してきた。
　 だがふつうの地球人民にはそのことがわからなかった。地球支配階級が作りあげた世界の中で彼らに操られるままに生きてきた。この流れを私は「愚かな人生」といっている。その結果が「現代世界」なのである。そしてどうなるのか。近未来世界は「世界大恐慌の時代」に突入する。同時に中東戦争を起点に第三次世界大戦が勃発する。繰り返して述べる。
　 現代世界は「世界大恐慌の時代」に突入しつつある。否すでに突入しているというべきだ。よってふつうの日本国民の経済生活はきわめて困難なものとなっている。そのことについては詳論す
る必要はない。今私たちの経済生活は「土台」を堀り崩されようとしている。このままでは日本国民の生活は成り立たなくなる。だが述べておかなければならない。
　 現代世界における根本問題は決して「経済問題」だけではない。今私たちが真実に思念すべきは「地球レベルでの人類的危機をどうするのか」ということなのだ。
　 結論をいうならば、私たち日本国民は（地球支配階級が作りあげた）「異常な地球文明」（現代世界支配体制）をぶち壊さなければならない。そうでないと明るい未来は開けない。
　 ではこの異常な地球文明（現代世界支配体制）をまるごと覆すためにはどうするべきか。
　 まずは日本国民のひとりひとりが謀略世界から自由にならなければならない。そのためには謀略世界を知らなければならない。そのためには多くの人が「本書」（地球階級シリーズ）を読まなければならない。そして自分の人生を「自分で構築する」と同時に、自分の人生は「自分で守らなければならない」。そのときには多忙に労働するだけが「能」ではない。

　日本国民は「自分の学び」を確実に進めるべし

　 日々の仕事だけに自分のエネルギーを使い果たしてはいけない。エネルギーは蓄えなければならない。そのエネルギーで、まずは「学ぶ」ことである。ここでいう「学び」とは、決して「昇格試験のための勉強」や「資格試験のための勉強」ではない。もちろんそれらも必要に応じて勉強するがよい。だがそれらの勉強をしたあとにエネルギーを残しておかなければならない。そして「学ぶ」ことだ。その「学び」とは「この世の支配体制の真実についての学び」である。
　 本書ではそれについて私か透視した内容を述べてきた。私は「絶対に正しい」という信念で書いているが、中には間違ったことも書いているかもしれない。だから読者は本書を信じてはいけない。それでは宗教になってしまう。読者は本書をひとつの叩き台として「独自の学び」を進めるべきだ。その結果として本書を「正しい」と認識していただけるのであれば、それは払にとっては光栄だ。あなたは「学び」を進めるべきだ。そのことは衷心からお願いしたい。
　 この世で生きていくためには「お金」と「欲」は必要だ。だがそれには限度がある。私たちは盲目的にそれに支配されることは絶対に避けなければならない。日本国民がそれに支配されて振りまわされるということは「地球支配階級の黒魔術」にかかっていることなのである。そして身動きがとれなくなる。これは阿呆らしいことである。そんなことより「学ぶ」ことだ。
　 ここではつけ加えて次のことを述べておく。それは「自分の学び」を進めて「これこそが真実だ」という世界と人生の中核を掴んだならば（あるいは自らの魂を掴んだならば）、マスコミ情報などに振りまわされない「確固たる自分」になることだ。そのときには世間の目を気にしてはいけない。日本人は世間が気になる。だが世間は賢者の国ではないのである。
　 さらに真実をいうならば、この世に「世間」などは存在しない。それは日本人が勝手に作りあげたものなのだ。そしてそれに私たちは捕らわれているのである。正確には捕らわれすぎているのである。あなたが学びを進めて、世界と人生の中核（自らの魂）を掴んだならば、マスコミ情報や正体不明の世間などに振りまわされて生きてはならない。というよりそんな生き力はアホらしくなって（たとえそうせよと命令されても）とてもできることではないのである。



アベノミクスは「日本国」を破壊する

　 現代の日本国では（かつての親米派に加えて）「親中葉」が勢力を増している。そして両勢力は「米国に従うべきだ」「今後は中国に乗り換えるべきだ」と闘いを繰り返している。
　 だがふつうの日本国民の立場からは、どちらの議論も間違っている。それは彼らには（日本国がどのような国家であるべきかという）「国家哲学」がないからだ。
　 今後の日本国はどうあるべきか。根本的には「自主独立」の構えが絶対的に必要なのだ。それがなければ、日本国の未来は「米国の奴隷を続けるか」「新たに中国の奴隷になるか」という「奴隷の選択」になってしまうだけである。そんな馬鹿な話は認められない。
　 同時に重要なことは次の一点。本書の立場からいうならば、米国の背後にも中国の背後にも「地球支配階級」が存在する。そのことが透視できなければ議論はすべて空転する。彼らは日本国の独立を絶対に認めない。それどころか彼らは日本国を米中の間で徹底的に引き裂いてしまいたいと考えている。なぜならば日本国が世界に浮上してくることは彼らにとっては邪魔だからだ。そのために彼らはどうするか。彼らは日本列島周辺に「中国の脅威」を作りだす。
　 日本国の危機は「尖閣問題」（中国問題）だけではない。本書の立場からいうならば、現代の日本国では「経済危機」が静かに近づいているのである。日本国民は注意せよ。
　 安倍晋三は（アベノミクス」（大規模な金融緩和＋機動的な財政出動＋成長戦略）を唱えている。だがこれは機能するのか。結論だけをいうならば、これは失敗に終わるのだ。
　 ２０１３年１月～２月、東京株式市場はアベノミクスを歓迎して株価が上昇しつづけている。だが日本国を取り巻く情勢は厳しくなる。ここでは簡単にその背後情勢を透視する。
　 そもそも安倍晋三は「保守」を自認、首相就任と同時に「日米首脳会談」を熱願していた。だが彼は最初に東南アジア諸国を歴訪した。それは彼の本意ではなかった。彼の立場からは、２０１２年１２月で首相に就任すると同時に）「日米首脳会談」行なって（世界と日本に）「安倍とオバマの強固な関係」を見せつけたかった。だがそれは実現しなかった。
　 なぜならば米国のオバマは「安倍を認めていない」からだ。なぜこのようなことになったのか。それは安倍とオバマの背後勢力が異なるからだ。ここでは結論だけを掲示しておく。
●米国＝オバマ大統領→背後は「欧州ロスチャイルド家」
●日本＝安倍晋三首相→背後は「米国ロックフェラー家」
　 オバマの背後が欧州ロスチャイルド家であることは序章で述べた。現代の米国政権は「オバマ＝ロスチャイルド政権」なのだ。それに対して安倍晋三の背後は「米国ロックフェラー家」だ。
　 １９４５年（昭和２０）年８月以降、日本国は「米国ロックフェラー家」に支配されてきたのである。なぜならば。２０世紀の米国は「ロックフェラー家が支配している国家」だった。
　 戦後の米国情勢（世界情勢）は変わった。米国ロックフェラー家の傲慢に欧州ロスチャイルド家が大きな怒りを見せている。それゆえ現代の日米は背後勢力が異なることになったのだ。
　 だが安倍晋三はその事実に気づいていない。彼は（岸信介の孫として）当時の日米関係が「今も同じ構造で存在する」と信じているのである。だがそれは間違いだ。
　 先には岸信介が「米国のスパイ」だったことを明らかにした。だが重要な事実はそれだけではない。同時に戦後の自民党政権は「米国」（ＣＩＡ）からカネの援助を受けてきた。米国のジャーナリスト（「ニューヨーク・タイムズ」記者）ティム・ワーナーは次のように書いている。
　「アイゼンハワー自身も、日本が安保条約を政治的に支持するすることと、アメリカが岸を財政的に支援することは同じことだと判断していた。大統領はＣＩＡが自民党の主要議員に引き続き一連の金銭を提供することを承認した。ＣＩＡの役割を知らない政治家には、この金はアメリカの巨大企業から提供されたものだと伝えられていた。この資金は少なくとも１５年間にわたり、４人の大統領の下で日本に流れ、その後の冷戦期間中に日本で自民党の一党支配を強化するのに役立った」（『ＣＩＡ秘録（上）』ティム・ワーナー／文藝春秋）
　 自民党やマスコミかなんというかは知らないが、戦後の日本国は「ＣＩＡに動かされている国家」なのだ。本書の立場からは「米国ロックフェラー家の支配下」といっても同じである。
　 問題は現在の米国政権は「オバマ＝ロスチャイルド政権」ということだ。この米国情勢の大変化が透視できなければ、日本国は「進路」を間違えることになるのである。
　 本書の』立場からいうならば、岸信介（米国のスパイ）が敷いた「線路」の上を盲目的に走る安倍晋三には「米国の本音」（オバマ＝ロスチャイルド政権の本音）がわかっていない。
●米国の本音①＝中国と喧嘩をするつもりはない
●米国の本音②＝安倍晋三を格別には評価していない
●米国の本音③＝安倍晋三が求めても「日米首脳会談」は開かない（２０１３年１月時点）
●米国の本音④＝日本国には「ＴＰＰ参加」を要求するだけ
●米国の本音⑤＝日本国には「戦争の恐怖」を味わわせてやれ
●米国の本音⑥＝日本国などは上から下まで全部ガタガタにするだけだ
　 安倍晋三は「米国」（オバマ＝ロスチャイルド政権）に捨てられる。彼の経済政策は成功しない。
　アベノミクスは「日本国」を破壊することになるだろう。
　 ２０１３年２月下旬にはようやく日米首脳会談が開かれたが、これは当初の安倍晋三の予定とは大きく異なる事態なのだ。
　 今後の要点のみを記しておく。アベノミクスによる「バブル経済」はどうなるか。そして一千兆円を超える「日本国政府の財政赤字」はどうなるか。
●結論①＝バブルのおかけで→国家収入を増加させる。
●結論②＝バブルのおかけで→独立行政法人が抱えていた遊休資産を最高値で売却できる
●結論③＝バブルのおかけで→政府の支出削減は実行されない。
●結論④＝バブルのおかけで→役人集団の高額給与（高額な経費）は維持される。
●結論⑤＝バブルのおかけで→役人集団の人員削減は見逃される。
　 日本国政府の体質はなにも変わらない。その一方で日本国民に対しては（消費税増税を初めとして）「大増税戦略」が次々に実行されていくのである。同時にその流れの中ではバブル経済が崩壊して、超インフレが発生することになるだろう。この動きは不可避である。
　 ２０１３年２月５日、安倍晋三は衆院代表質問において「超インフレは起こり得ない」旨を回答しているだが悪魔が支配する世界で「あり得ないことなどはあり得ない」。
　 そのことは本書で繰り返して述べてきた。同日、日中関係はどのように動いていたか。新聞は「中国、海自に射撃レーダー／尖閣近海、護衛艦に」と題して次のように占いている。
　「小野寺五典防衛相（２月）５日夜、東シナ海で１月３０日に中国軍艦が海上自衛隊護衛艦に対し、射撃用の火器管制レーダーを照射したことを明らかにした。１月１９日にも海自ヘリコプターに対して同様の行動があったとし、軍事衝突につながりかねない事態に『大変異常なことで一歩間違うと大変危険な状況に陥る』と批判。政府高官は２件とも尖閣諸島近くの公海上だったと語った。日本政府は中国政府に強く抗議した」（「朝日新聞」２０１３年２月６日）
　 またそれから一週間後、北朝鮮は（周辺諸国の警告を無視して）「３回目の核実験」を強行した（２月１２日）。これが現代の日本国を取り巻く情勢だ。
　 近未来世界には「なにが起きるかわからない」。悪魔の世界では「あり得ないことなどはあり得ない」。そのような世界の中で私たち日本国民はどのように動くべきなのか。



　日本国民の「聖なる怒り」が噴きあがる

　 近年の日本国ではいじめや体罰による「自殺」が相次いでいる。だがそれが行なわれているのは学校だけではない。柔道の世界では「監督による暴力」が明らかになった。
　 ２０１３年２月、新聞は「全柔連の刷新要求／暴力告発／選手代理人が会見」と題して次のように書いている。女子柔道選手の心は「柔道の世界」だけのことではない。
　「辻口信良、岡村英祐両弁護士が会見に出席し、声明文を配布した。選手たちは同席しなかったが、『心身ともに傷つき、人としての誇りを汚された』『決死の思いで立ち上がった』『私たちの声は封殺された』『連盟役員や強化体制陣の方針にも失望』などの思いをつづった」（「朝日新聞」２０１３年２月５日）
　 繰り返しになるが、この思いは決して女子柔道選手だけのことではない。本書の立場からいうならば、ふつうの日本国民全員が（日本国政府に対して）「同じ思い」を持っている。
　「（２０１２年）９月に全日本柔道連盟に報告があった岡田監督による暴力は、本人への厳重注意で決着し、監督留任の方針が決まっていた。／危機感を抱いた１５選手は全柔連を飛び越え、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）　への告発に踏み切った」（同上）
　 日本国の公的組織は（全柔連だけではなく）すべてが「ことなかれ主義」「臭いものにフタ」という陰険な体質となっている。その中では（上層部を除く）すべての人間が泣かされる。
　「監督の暴力だけでなく、練習では暴力的な言葉を浴びせられ、強化合宿中の生活も必要以上に管理された。合宿と大学の試験が重なっても、抜けられない雰囲気があった。そうした監督らのやり方を、注意する上層部もいなかった。こうしたハラスメントが重なり、不安や不満がふくらんだという」（同上）
　 繰り返しになるが、これは（全柔連だけではなく）「日本国の組織の体質」なのだ。大きくいえば、これは「国家の体質」だ。この体質はマスコミの世界にまで波及している。
　「訴えは暴力のみにとどまっていない。昨夏のロンドン五輪の女子代表決定記者会見では、当落を争った選手が一室に集められ、発表の瞬間の表情がテレビで生中継された。選手たちは声明で『選手相互間の敬意と尊厳をあえて踏みにじるような連盟役員や強化体制陣に失望し、強く憤りを感じた』と批難した」（同上）
　 本書は全柔連やＪＯＣを批判することは目的ではない（両組織が大きく批判されるべきであることは当然だ）。本書では右の事件を「日本国の体質」としてとらえている。前後して日本国ではアイドルグループＡＫＢ４８のメンバー（峯岸みなみ）が恋愛禁止の御法度を破ったという罪で→自ら坊主頭になって→その様をインターネットに晒した。恋愛禁止と坊主頭がなんの関係があるのか。ふつうに考えるとだれにも説明ができない。日本国は暴力体質を持っている。
　 さまざまな領域で（さまざまなレベルで）「日本国は変わらなければならない」。日本国は「日本国民の生活を支える国家」とならなければならない。そのことが実現できないで（巨大な危機に直面する現代世界情勢の中で）「国家観念」だけが肥大することは絶対的な間違いだ。それでは（明治・大正・昭和における）「戦争の時代」が再び繰り返されるだけのことである。
　 戦争の危機はふつうの日本国民ならだれもが感じていることだ。だが私たち自身も（これまでは）「ことなかれ主義」でやってきた。それでは互いに自滅の道を転落していくことになる。
　 ではどうなるのか。近未来世界では日本国民の「聖なる怒り」が噴きあがってくることになるだろう。そのことは期待を込めて予測する。もしもそれが阻止されるのであれば、日本国は間違いなく大崩壊する。そして私たちふつうの日本国民は地獄を見ることになるのである。そんな未来は断固として拒否しなければならない。最後にひとつの予言を述べておく。
　 それは安倍晋三の進退だ。かつて彼は（腹痛を理由に）自ら政権を投げだした。では今回はどうなるか。結論だけをいうならば、安倍晋三は再び「政権を投げだす」ことになるだろう。なぜならば人間の精神は簡単には変わることはできないからだ。この予言が現実のものとなるならば、日本国民はそのときこそ本当に覚醒するべきだ。現代の日本国を救うのは、私たちふつうの日本国民の「一致団結した不屈の意志」以外にはあり得ないと。
　 さらに最後にもうひとつの予言を付け加える。先に述べたように近未来世界では「日本国民の聖なる怒り」が大きく噴きあがってくることになるだろう。そのことは１００パーセント確実だ。ではこの予言が外れたらどうなるか。もしもこの予言が外れるならば、現代の日本国はこのまま没落していくだけだ。そのようなギリギリの情勢の中にあっても私は多くの日本国民の「聖なる怒り」（聖なる叡智）を信じたい。本書を最後までお読みいただいてありがとう。





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在日電通の「プランＣ」が発令か！？：「一票の格差」、「衆院選挙の違憲無効」をブームにせよ！
井口博士のサイトより

電通の正体

みなさん、こんにちは。

さて、以下の私個人の妄想メモである。普通の人はメリットはないからスルーを。

−−−−−−−−−−

いやはや、３１１以来再び風雲急を告げつつあるこの世界という状況になってきたようである。そんなわけで私もまたETの手も借りたいほどである。

さて、どういうわけか、今頃になって突然に降って湧いたように、「選挙の無効」やら「選挙の違憲」判断なるものが日本全国に飛び火した。まるでかつての大正時代の関東大震災の後、朝鮮人によって日本全国が放火で火の海と化した、そんな感じすらする。実に不可解な動きである。

「陰謀」

こういうものは、それが起きたときにはよくわからない。しかし、「陰謀暴露」の鉄則の一つは、
「その結果だれが得をするのか？　その金の流れを追え。」
というものらしい。

はたして今頃になってから「先の総選挙の無効、違憲判断」など言い出して、いったいだれが得をするのだろうか？

せっかく日本経済が復活の兆しを見せている時だから、得をするのは日本国民ではないことだけは確かである。

いま現在で得をしそうなものは？といえば、お隣の韓国か、あるいは、共産支那であろう。

したがって、私の個人的見解、個人的印象では、今回日本全国の高裁で突然「選挙の無効」を言い出した裁判官とその裁判を行った弁護士などのグループは全部特亜の工作員ではないかという気がするのである。

たしかに「一票の差」というものは存在するが、そんなものは、選挙が始まった最初から存在するものにすぎない。人口に合わせて票田をつけろというのであれば、大都市が勝つのは当たり前。したがって、地方の意見は無視されるようになるのは当たり前。

こういう場合は「地方が意見をいうのが違憲」になるのだろうか？あるいは、「地方に住むほうが悪い」ということになるのだろうか？　



ここ徳島では、田舎の人たちがいろいろ田舎を良くして欲しいとミンス党の仙谷由人にお願いしたところ、仙谷由人は徳島の田舎に住む農民に向かってこう言ったという。
「田舎に住んでいる奴が悪い。」

私は、今回の弁護士の主張はこの仙谷由人（もちろん、この人も弁護士上がり）の主張と全く同じ響きを感じるのである。

また、朝鮮系の日本人は大都市にしかいない。在日外国人の選挙権を与えろというグループと同じ人達が「一票の格差」を主張しているように見えてならない。

日本人にはいまだに小沢一郎の信者がいるからだろうが、いまだに先の選挙を不正選挙だと主張する馬鹿者がいるが、それはミンス党が行なっていたものであって、それを大勝確実だった自民党の不正であったかのごとく演出しているだけのことである。ミンス党が不正しなければ、おそらくもっと多くのミンス党員が落選したはずである。

はたして、これらの裁判官や弁護士たちの裏にだれが存在するのか？
ここを観察しなければならない。

いずれにせよ、先の選挙で自民党が大勝したことが本当に悔しかったようで、言い換えれば、「朝鮮人権法案」、「在日朝鮮人参政権」などが通らなかったことが悔しくてしかたがなかったということのようですナ。

マスゴミが「一票の格差」をこれほど執拗に流していることからして、在日電通の「プランＣ」が発令されたのだろう。

いずれにせよ、すでに日本国内は内戦状態なのである。心してかかられよ！


おまけ：
さて、時々、私を「幸福実現党」とリンクしてデマ拡散中の人間がいるが、「私は理論物理学者だ」。一切の宗教は信じない。ゆえに所属もしていない。（科学学会も今ではカルト宗教のようなものだから、物理学会にも所属していないがナ。）もちろん、ここで怪しい話をメモしているのは、あくまで「怪しい話」＝「分析対象」としてメモしているにすぎないというわけですナ。変な連中の宗教妄想やオカルト妄想によって「９１１」や「３１１」のようなテロを起こされてはたまったもんじゃねえ〜〜からナ。



おまけ２：
まあ、この違憲裁判の本質は、我々田舎に住む日本人の意見殺し。大半の日本人は地方や田舎に住んでいるわけだから、言い換えれば、「日本人の意見を殺す」ための選挙制度作りに着手し始めたということになる。まあ、どっちみち俺にはどうでもいいけどナ。気の毒だが、俺がしかるべき筋の意見を分析した限り、朝鮮人に未来はない。かつて日本人がやられたように、今後朝鮮人はやられる一方になるはずである。そういうメッセージ＝警告をイルミナティー、３００人委員会が出したにもかかわらず、それを無視したからナ。どれがそのメッセージだったかはテメエで調べるしかあるめ〜〜ヨ。知りたきゃ〜、在日電通に調べてもらえ。言っておくが、これはあくまで俺の妄想というやつですナ。信じる信じないはあなた次第デス。





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１９１５年までには、世界各地に円卓会議の支部が設立されていた。南アフリカ、カナダ、アメリカ合衆国、オーストラリア、ニュージーランド。合衆国内のネットワークを代表するのは、ロックフェラー、Ｊ・Ｐ・モルガン、エドワード・ハリマンなどをはじめとする、ヨーロッパ出身の大銀行家一族である。彼らは、より高いレヴェルからの指令によって動く裕福な「使い走り」だ。

彼ら大銀行家一族は、ロスチャイルドやペイジュールから借り受けた資金を用いて、銀行・石油・鉄鋼など各種ビジネスを支配する大帝国を築き上げた。そしてオッペンハイマー家が南アフリカでやっているのと同じやり方で、合衆国経済を支配しているのだ。これはヨーロッパからみれば支部であり、作戦本部たるロンドンからの命令に服している。

そして「東部エスタブリッシュメント」と呼ばれるこれらのアメリカの一族は、アメリカでもっとも邪悪な悪魔主義秘密結社「スカル・アンド・ボーンズ」の母体となっている。スカル・アンド・ボーンズは、コネチカット州イェール大学の内部にあり、「墓」と呼ばれる窓のない建物を拠点にしている。

特別に選ばれた学生達が、学期中週２回、そこで秘密の会合を開くのだ。この秘密結社は、聖堂騎士団（引用注：テンプル騎士団）、フリーメーソン、円卓会議ネットワークなどと密接に結びついている。またスカル・アンド・ボーンズのシンボルの髑髏マークは、聖堂騎士団などブラザーフッド系悪魔主義結社の儀式に用いられる髑髏に由来している。ハーヴァード大学などにも類似の秘密結社があるが、最も影響力があるのは、やはりスカル・アンド・ボーンズだ。

英国では、オックスフォードやケンブリッジやエディンバラなど、各大学に強力な秘密結社が存在しており、強固なネットワークを形成している。スカル・アンド・ボーンズは、１８３２－３３年頃にドイツの秘密結社の第３２２番支部として合衆国内に設立され、当時は「死の兄弟団」と呼ばれていたという。

そのメンバーとして真っ先に思い浮かぶのがジョージ・ブッシュだ。


スカル・アンド・ボーンズの創設者は、ダニエル・コイット・ギルマンたちである。
ギルマンは、ロックフェラー財団やカーネギー国際平和基金など、免税特権を持つ「財団」制度をアメリカに作り上げた人物であった。

スカル・アンド・ボーンズの創立メンバーとしては、ギルマンのほかにウィリアム・ハンティントン・ラッセルや、アルフォンソ・タフトなどがいる。いずれもアメリカの名門の出だ。タフトはグラント政権の陸軍長官であり、彼の息子のウィリアム・ハワード・タフトは、大統領と司法長官を兼任した合衆国史上唯一の人物である。ラッセル家同様、タフト一族も古代より続く血流であり、スカル・アンド・ボーンズの大物ジョージ・ブッシュとのつながりが深い。

強烈な人種差別主義的要素を持つスカル・アンド・ボーンズは、ラッセル家の違法な麻薬取引から得られた資金によって創立された。この秘密結社はラッセル・トラストに組み込まれており、その加入儀式は、セント・ローレンス川に浮かぶラッセル・トラスト・アソシエーション所有の島で行われている。イェール大学の敷地の大部分も、ラッセル・トラスト・アソシエーションの所有なのである。

ハリマン、ブッシュなどイェール大のスカル・アンド・ボーンズのメンバーが２０世紀世界を動かしてきた。

ラッセル家は、アヘン戦争中、トルコから中国へとアヘンを密輸することによって、莫大な富を築き上げた。ロンドンを本拠とするブラザーフッドの黒い貴族たちは、麻薬を注入するという方法で中国を侵略していた。それが表面化したのがアヘン戦争だ。ラッセル家は、のちにクーリッジ家やデラノ家（３００人委員会の家系）との共同作戦に入った。クーリッジ家もデラノ家も、ともに大統領を出している。カルヴィン・クーリッジと、フランクリン・デラノ・ルーズベルトだ。

麻薬を運ぶラッセル家の船には、スカル・アンド・ボーンズの髑髏の旗が翻っていた。


スカル・アンド・ボーンズは、「北米の麻薬王」ジョージ・ブッシュのような人物を通じて、現在も麻薬貿易を続けている。スカル・アンド・ボーンズを動かしているのは、２０～３０の東海岸の名門一族たちである。そのほとんどは、英国の貴族やピューリタンの子孫だ。ピューリタンたちは、１６３０－６０年頃にアメリカにやって来たが、それはフランシス・ベーコンの発案した極秘の移民政策によるものであった。彼ら名門一族は、ロックフェラー家やハリマン家などの巨大財閥と姻戚関係によって結びつくことによって、自らの財力を確保してきたのだった。

スカル・アンド・ボーンズのメンバーになるための基準がある。それは遺伝子だ。「充分にレプティリアンの遺伝子を受け継いでいるかどうか」が、その基準となるのだ。２０世紀の世界を動かしたアメリカ合衆国の大物たちは、イェール大学の学生時代からスカル・アンド・ボーンズのメンバーであった。なかでもアヴェレル・ハリマン（エドワード・ハリマンの息子）は、１９８６年に９１歳で亡くなる直前まで、最も活動的な世界操作者の一人であった。ジョージ・ブッシュの父、プレスコット・ブッシュも、やはりスカル・アンド・ボーンズのメンバーであった。彼はアパッチ族の酋長ジェロニモの墓を掘り起こし、その髑髏を持ち帰って儀式に利用した（「・・・・・そして真理があなたを自由にする」を参照のこと）。ハリマン（ペイジュール/ロスチャイルド）帝国を通じて巨万の富を築き上げたプレスコット・ブッシュは、のちにアドルフ・ヒトラーへの資金的な援助もしている。

２０世紀初頭に至るまでの経過は、次のようなものとなる。すなわち、ロンドンをネットワークの中心とするバビロニアン・ブラザーフッドは、「円卓会議」と呼ばれるエリート・グループを作り出し、その支部は世界中に広がった。金融・ビジネス・メディア・政治をコントロールするこの秘密結社ネットワークは、アメリカ合衆国、カナダ、南アフリカをはじめとするアフリカ諸国、オーストラリア、ニュージーランド、インド、香港をはじめとする極東各地など、世界中の広大な地域を、「大英帝国」の名のもとに支配した。

このネットワークの中心に位置していたのが、ヴィクトリア女王の息子エドワード７世（フリーメーソン）に率いられた英国王室である。１９１０年にエドワードが死んでからは、ジョージ５世がその後を継いだ。ロンドン・シティーの黒い貴族たちと手を組んだエドワードは、王室の資産を一挙に増大させた。英国王室は、第一次大戦中、その家名を「サックス・コーバーグ・ゴーザ」（ザクセン・コブルグ・ゴーダ）から「ウィンザー」へと変更した。これは一族の祖先がドイツからやって来たという事実を曖昧にするためだ。


２０世紀は、彼らが完成させたグローバル・ネットワークによって、グロテスクなマニピュレーション（世界操作）が大々的に行われた時代であった。

（引用注：誰かさんたちが、無から作り出したお金と武力で、石油、金を中心とした金属類、ダイヤ、食料等の資源の独占を目指すことを中心に歴史は展開しただろう。最後は世界人間牧場だそうです。）
＋＋
本当は、（上巻だけで言っても）第１１章　「眩しのグローバル・バビロン」のほか、第９章　「呪われた自由の大地」、第１０章　「無から捏造した金（マネー）」、第６章　「浸潤する「黒い貴族」」、第12章　「逆光するブラック・サン The Black Sun」等みーんな載せたいわけだけれど、そういうわけにもいかないのでまあ本を買って読んでね。そのうち、一部抜粋掲載させてもらうかもしれませんが。とにかく、世の中がよくわかる本です。

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二月六日夜、都内でアイク来日歓迎と懇親の会、開催。米国大統領選挙についてのアイクの意見。 　太田　龍　平成二十年（二〇〇八年）二月七日（木）　（第二千三百二十三回）
○デーヴィッド・アイクは、予定通り、二月五日夜、東京に到着した。○二月六日夜、デーヴィッド・アイク第二回東京講演会実行委員会は、都内でアイク来日歓迎と懇親の会を開き、約三十人が参加して三時間近く、熱い交歓がなされた。




○目下、展開中のアメリカ大統領選挙の予備選挙について、アイクは、民主党の二人の有力候補者、ヒラリー･クリントンも、オバマも、いずれ劣らぬ詐欺師ペテン師である、と言う。この選挙の結果は、ヒラリーとオバマとこの二人が、正副大統領に選ばれる、と成るだろうと。ヒラリー大統領、オバマ副大統領、又は、オバマ大統領、ヒラリー副大統領、と言うわけである。どちらに成っても、イルミナティは、ＯＫであるだろう。筆者（太田）も、当時事寸評で、同じ見方を述べた。アメリカを支配し所有するイルミナティ世界権力の奥の院は、ブッシュ（息子）共和党政権八年のあとは、民主党政権八年、を予定して居るであろう。イルミナティは、ヒラリー大統領、オバマ副大統領のつもりであろう。しかし、逆に成っても一向に構わない。ヒラリー、オバマ民主党政権八年で、イルミナティは、米国をどうするつもりか。この問題については、筆者（太田）は「イマココ」２号で、かなり詳しく述べた。

○更に、アイクは、イルミナティが英国をきわめて急速に世界最先端の監視国家、ひいては監獄国家に向けて変革中である、と述べて居た。筆者もそのことを何度も述べて居るが、日本人は全くそれを知らされていない。○十六世紀、ヘンリー八世、エリザベス一世以来、四百数十年、ブリテンは、常に、世界国家、又は世界人間牧場の完成に向って、世界の先頭を疾走して来た、又は、イルミナティによって疾走させられて来た。このような国としてのブリテン、イルミナティ世界権力の総本山としてのブリテンから、デーヴィッド・アイクのような人物が登場する、歴史的必然性が存在する、と筆者は見て居る。（了）

二月十日午後、デーヴィッド･アイク、江本勝、太田龍の鼎談シンクロトークは、ごく短期の準備にも拘わらず約百四十名が参加して熱気のあふれる集会となった。　　太田　龍　平成二十年（二〇〇八年）二月十日（日）（第二千三百二十六回）
（前略）○この十数年来、イルミナティの陰謀に対する地球人類の覚醒はますます加速して居る。○しかし、それと共にイルミナティも人類の覚醒を抑圧せんとして、全力を挙げている、とアイクは言う。 （中略）○アイクに届いたあるインサイダー情報によれば、イルミナティは、現在、日本の「皇室」について、重視していない、と言うよりもむしろ低く評価している。或いはむしろ軽く見て居る、良く思っていない、と言う。これはありそうな話だ。筆者（太田）は、十数年前から、平成天皇以後、イルミナティは日本の皇室を「御用ズミ」「使い捨て」と評価するであろう、として来た。○更にこの情報筋によれば、イルミナティは、日本に対するＥＬＦ波による人工地震を仕掛けるべく準備中であると。（中略）明日の講演会が歴史的意義のあるものと成るであろうことを期待する。（了）

タバコ業界と米国政権　オルタ

1. 世界一豊かな国アメリカ、その豊かさは、米国の先住民インディオを虐殺し奪った土地に、鉄道を敷く事で生み出された。　無料で奪った土地が、鉄道によって高額な駅前の商業地に変わった。政府が線路周辺の土地開発権を鉄道業者に無料で開放したため、鉄道業者が、石油、鉄鋼石、石炭等の資源開発により莫大な利益を得た。鉄道建設には、中国からの苦力と呼ばれる奴隷が使われた。　過酷な重労働を行わせるためにアヘンが与えられ、逆えばアヘンを与えず、従順な奴隷はアヘンによって作り出された。米国の富は、インディオ虐殺とアヘンによる奴隷から作られた。米大陸に5000万人居たインディオは、虐殺で3万人に減った。インディオの99.94％が虐殺された。これが「民族皆殺し」でなくて何なのか。

　「他民族の皆殺しとアヘンによる奴隷化」・・・これが米国の建国原理である。

2. 1823年、米国のアヘン輸入専売会社ラッセル社が作られる。
　アジア各地でアヘン買付けを担当したのは、ウォーレン・デラノ＝ルーズベルト大統領の祖父である。取締役にはクーリッジ大統領一族、モルモン教創立メンバー＝アルフォンス・タフト（タフト上院議員の先祖）、ブッシュと大統領を争ったW・フォーブス・ケリーのフォーブス一族、監査役には大統領の先祖J・プレスコット・ブッシュ。米国の歴代大統領、議員一族の富が、麻薬貿易で生み出されて来た事が分かる。

3. 第二次世界大戦後、米国はインディオに対したと同じ「有色人種虐殺」を、核兵器と生物兵器で準備し、中国人奴隷にしたと同じ麻薬による反抗心の抑制＝従順な奴隷作りを、「心理戦争」と称して開始する。
　トルーマン大統領直属の心理戦争局局長には、ブッシュのハリマン銀行会長エイブリル・ハリマンが就任。　戦中、中国で日本の右翼児玉誉士夫と共に、アヘン売買を行なってきた麻薬業者ニコラス・デュークを中心にCIAを創立、ブッシュ＝ハリマンの「心理戦争局」指導の下、CIAが世界最大の麻薬業者になり、デュークの銀行デューク・ベレラが麻薬代金回収銀行となる。
　ラングレーにあるCIA本部をCIA本部と呼ぶ諜報関係者はいない。諜報関係者は、ジョージ・ブッシュ・センターと呼ぶ。CIAがブッシュ一族そのものである事を知っているからだ。

タバコの巻き紙にアヘン浸透？　オルタ

映画にもなったテロ組織アサシン・・ブッシュ４　オルタ

　米国の鉄道網を支配するブッシュ大統領一族は、その鉄道建設のためにクーリーと呼ばれる中国人奴隷を酷使した。クーリーは、厳しい重労働の苦痛から逃れるために麻薬、アヘンを求めた。アヘン無しには、全米の鉄道建設は不可能であった。

　１８３０年、ブッシュ一族は、米国のアヘン専売会社ラッセル・カンパニーを設立する。



　米国随一の麻薬企業ラッセル社の創立時の取締役を以下に掲げる。

１.　ジョン・フォーブス。後に世界の富豪を紹介する雑誌「フォーブス」を創刊し、２００７年現在のブッシュ大統領と大統領選挙で争ったジョン・フォーブス・ケリー上院議員を輩出する一族。

　また現在、中国企業の内情を諜報するロックフェラーの軍事コンサルタント企業アクセンチュアの諜報員の要職は、このフォーブス一族で占められている。

２.　アビール・ロウ。この人物は、後に、アヘン売買の利益で、コロンビア大学を創立する。

３.　ジョセフ・クーリッジ。後に、アヘン売買の利益を元に、クーリッジ大統領を輩出する一族。

　クーリッジ一族は、アヘン売買の利益で、中南米でネイティブ（差別的にインディアンと呼ばれてきた）を奴隷とするバナナ農園の大規模開拓に乗り出す。

　クーリッジ一族は、ネイティブが反乱を起こさないよう、中南米全体を巨大な軍隊で押さえ、スパイし監視する、奴隷監視、弾圧組織を作り上げる。中南米のネイティブの多くが、このクーリッジ一族により虐殺された。その数は数千万人に上る。

　このクーリッジの企業＝ユナイテッド・フルーツ＝チキータ・バナナの巨大スパイ、軍事組織が後にＣＩＡとなる。

４.　中国の広東で、アヘンと中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノ。デラノ一族は、アヘン売買の利益で、後にルーズベルト大統領（フランクリン・デラノ・ルーズベルト）を輩出する。大統領は、アヘンと奴隷密売人デラノの孫に当たる。

５.　アルフォンソ・タフト。この一族は、麻薬売買の利益で、後にタフト大統領を輩出。

　ラッセルの取締役タフトは、アヘン売買の利益で「有色人種は劣った人種であり皆殺しにせよ」と主張する、キリスト教原理主義教会を創立。現在、アメリカ人の４６％が「日本人等の有色人種を絶滅させよ」と主張する、このキリスト教原理主義教会の信者。

６.　ダニエル・ギルマン。この一族は、アヘンで「人間を支配する」テクニックの研究に没頭。それが後に、心理戦争の概念に発展。心理戦争の専門研究機関ジョンズ・ホプキンス大学は、ギルマンの麻薬売買の利益で創立された。

　広島、長崎に原爆を落とし、「日本人の戦意喪失」を図る心理戦争計画は、このギルマンの経営するジョンズ・ホプキンス大学が設計した。ラッセルの麻薬資金により、日本の広島、長崎への原爆投下計画が立てられた。

　また、ギルマン一族は、アヘン売買の利益を、フーバー研究所・フーバー財団の形で残した。レーガン大統領時代に、米国は極端な核兵器の軍備拡大を行ったが、そのプランを立てたのが、このフーバー研究所であった。

　「アヘンによって人間を支配する」という、ギルマンの心理戦争研究は、「膨大な核兵器＝人類絶滅の恐怖により人間を支配する」フーバー研究所の戦略として「実った」。「世界の支配者＝米国に逆らうと、核兵器で人類を滅ぼす」という脅迫作戦である。人類を絶滅の危機にさらす膨大な核兵器は、ラッセルの麻薬資金によって計画的に「生み出され」て来た。

７.　クリーブランド・ドッジ。ドッジ一族は、後にブッシュ一族と共に、世界最大の銀行シティバンクを経営。

　第二次世界大戦後、日本に米軍を常駐させ、日本を再軍備＝自衛隊を作り、それと引き換えに日本を経済成長させ、「日本と中国、ロシアとの戦争に備えさせる」政策＝いわゆるドッジ・ラインを作成した一族が、このドッジである。現在の日本に常駐する米軍、また自衛隊、日本の「豊かさ」は、麻薬企業ラッセルの取締役ドッジ一族により「設計」されて来た。

８.ブッシュ一族は、麻薬企業ラッセルの監査役を担当した。

　また、ラッセルの取締役ではないが、社員としては、遺伝子組換え食品の専門企業＝コーンフレークのケロッグ一族。　さらにラッセルのメンバーであった法人としては、ブッシュ一族、ベーカー一族と共に、西アフリカのリベリア等で黒人を奴隷とし、ゴム農園を経営していたファイアーストーン社が居る。ファイアーストーンは、現在、自動車のタイヤ・メーカーとして有名。ファイアーストーン・タイヤのゴムは、アフリカで黒人を奴隷として酷使し、作られたものであった。　また、ラッセル社に協力しながら、単独でアヘン売買を行っていたグリーン一族は、その麻薬売買の利益で、後に名門プリンストン大学を創立。

　ラッセル社は、その麻薬売買の利益で、後にＣＩＡスパイ養成所と呼ばれる名門イエール大学を創立する。

　また、ラッセル社は、その一部が企業から財団に姿を変え、１９５４年、共和党基金財団となっている。米国共和党最大の選挙資金プール財団の正体は、この麻薬企業ラッセルである。

　また、ラッセルの麻薬の利益の大部分は、南アフリカに投資され、黒人を奴隷とした金塊、ダイヤモンド採掘企業アングロ・アメリカン社＝デビアス社に姿を変えている。

　当時、米国内で麻薬密売を担当したのが、パーキンス・シンジケートというマフィアであった。そのボス、トマス・パーキンスのさらに上司＝ボスは、モルガン銀行とその経営者ロックフェラーである。

　ラッセル社が、アヘンを買い付けていたトルコでは、アヘン栽培の大規模農園が作られていた。英国が中国に持ち込んだのが、インド・アヘンであったのに対し、米国はトルコ・アヘンであった。

　トルコで、このブッシュ一族のアヘン農園を経営していたのが、ドイツ人のゼボッテンドルフ（引用注：トゥーレ協会設立者）一族である。このゼボッテンドルフ一族が、後にドイツでナチスを創立する。アドルフ・ヒトラーはゼボッテンドルフ一族の「あやつり人形」に過ぎない。

　トルコでは、このアヘン農園を監視、経営し、アヘン販売ルートでゼボッテンドルフと競合する業者を殺害するギャング団、暗殺組織が雇われていた。イスラム過激派のテロ組織アサシンである。　この組織は、麻薬漬けにした人間に麻薬欲しさに殺人を行うよう仕向ける、「殺人ロボット」を養成していた。麻薬＝ハシッシュを意味するアサシンが、殺人組織の別名となった理由はここにある。その麻薬を提供していたのが、ブッシュ一族である。

　このテロ組織アサシンの「麻薬を用いた人間ロボット化」が、ジョンズ・ホプキンス大学の心理戦争研究に引き継がれて行く。

　テロ組織アサシンへの麻薬提供の見返りに、ブッシュ一族はアサシンにより「警護」され、麻薬ビジネスをトルコで「安全」に行っていた。

　なお、近代初頭まで、古代シュメール、古代ギリシアの古文書の多くは、イスラム寺院に保管されて来た。これら古代文明発祥の地の一部が、オスマン・トルコの支配下に入った歴史、ローマ帝国＝カトリックが、シュメールやギリシアの古文書を異端として排除したためである。必然的に、ローマ帝国に逆らい、カトリックに反対する異端宗教を信仰するフリーメーソンの拠点は、イスラム、その中心地トルコに置かれた。

　ゼボッテンドルフ一族は、カトリックを敵視するフリーメーソンであり、異境の地トルコでの活動資金を作るため、アヘン栽培を行い、ローマ・カトリックを敵視するイスラムと組んでいた。シュメール語版聖書を経典とするキリスト教原理主義教会の創立者＝ラッセル＝ブッシュ一族が、シュメール語版古文書の保存地であり、シュメール語版聖書を経典とするフリーメーソンの拠点トルコのアヘン販売を担った理由はそこにある。

　キリスト教原理主義教会が、トルコの地を「精神的故郷」とし、トルコにおいてイスラムの「最深部」アサシンというイスラム・テロ組織と一体化して来た歴史には、注意を要する。アサシンは、カトリックを敵視し、ヨーロッパ世界の指導者を殺害するためのイスラム・テロ組織である。

　現代では、アサシンはアルカイダに該当する。アサシンとブッシュ一族との一体化は、９.１１テロにおいて、アルカイダとブッシュ大統領との一体化として「歴史的に再帰」してくる。





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北朝鮮が、今年になってから核実験をいきなり何回もやりだして、一方的に韓国にむけて停戦協定を破棄すると言い出した。
さすがに小学生でもわかるレベルのシナリオだなww

韓国に進行するシナリオの準備に余念がないね、米国は。
あー、戦争やるんだなーって、納得の動きだね。

日本でもちょうどタイミング良く、戦争大好きな国防軍の安倍や、核兵器やら徴兵制の橋下が、戦争に向けた準備をしているところです。

不思議なものですね。
米国経済が悪化するたびに、必ず米国が先頭に立って、戦争を起こしてきた歴史があります。
そして、米国経済が破綻寸前の現在、まさにそのとおりに、またもや戦争が起きる。
そして、今度の標的は日本と中国、ついでに朝鮮。

日本こそが、TPP、NWOの最前線だということです。
なぜなら、日本から搾取する方法が、米国にとって一番儲かるから。
日本ばかり標的にするのは、それくらい日本がお金もちで世界一優秀だということです。
円が機軸通貨になりそうだったのも、世界的に優秀なんだからしょうがない。
アメリカが頭も下げずに命令口調で、『お金をよこせ、企業をよこせ、命をよこせ』と必死に頼んできますが、議論の余地もありません、全て断りましょう。
この日本でNWOが失敗すれば、ヤンキー帝国アメリカは破産して消し飛ぶのです。
日本の戦いは世界を救う。
いいえ、冗談ではありませんよ。
ここが、日本の、世界の正念場なんだと思います。
アメリカに引導を渡すのが日本の役割とはね。
どんだけ日本てすごいんだよって話しなんですがww



尖閣で事件を起こし、日中戦争
中国軍の意識が日本に向かい、在韓米軍が日本に移動したすきに、韓国へ北朝鮮が進行して韓国を一気に占領。
三つ巴の極東戦争に発展

米国の狙いは、日本経済の破綻
核兵器を唯一持ってない日本が、核の標的になる
核で反撃できないから反撃できないうちに攻撃される。
この『北朝鮮を偽装した日本海での米原潜からの核弾頭発射』により、日本は三度、核兵器の火に包まれる。
念願の日本への大打撃が与えられる
一気に日本経済が崩壊する
当然、在日だって死ぬ
アメリカ様は日本へ核兵器を落とす、世界でただ一つの変態趣味のヤンキー帝国
戦争という口実さえあれば、バレようがバレまいが、米国にとってはどうでもよい
戦争になれば、勝てば官軍という米国の大好きなルールが適用される。
またもや、東京裁判のようなハレンチな裁判をやって、何もかもをうやむやにするつもりなんだろう。
敗戦国に、米国が犯したすべての罪をなすりつけるわけですね。
そして、戦争をベトナム戦争のように混迷を極め長期化させる。
この戦争長期化こそ、米国の狙い
長期の経済低迷でアジア経済はボロボロになる。

三流のシナリオがこれです。中学生レベルの作文なんだがwww
まさか、当たるとは思えませんが、駒が限られてるため、そんなにハズレでもないようなwww

さて、これを止められるのは、鈴木宗男とプーチンだけだろうが、ロシアがどう動くか、期待して待ってます。





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●世界革命行動計画●

（１）法律は見せかけの力である、と神は説かれた。神は「自然の法則によれば、正義は力に存する」と結論づけるのが論理的である、とその理由を述べられた。

（２）政治的自由とは、理想であるが事実ではない。政治的権力を奪取するために必要なことは、［自由主義」を伝道し、その理想のために選挙民はいくつかの権限と特権を譲渡し、陰謀家たちはみずからの掌中にそれらを集めることができるのである。

（３）ある演説家は、金の力が自由主義主権者の権力を奪取したと断言した。彼は次のように指摘した。樹立された政府が、外部または内部どちらの敵によって破壊されるかどうかということは、計画の成就にとって取るに足らないことである。なぜなら、勝者は必ずや「わが掌中に完全に握られている資本」の援助を求めなければならなかったからである。

（４）神は次のように説かれた。最終的な目標に到達するためには、いかなる手段を用いようとも正当化される。なぜなら、道徳的な規範によって統治する支配者は、みずからを弱点の多い不安定な立場に置くことになるので、熟練した政治家ではないという理由からである、と。

（５）わが権力は力に存する、と神は断言された。権利という言葉は抽象的な考えであり、なにも証明していない。私は、新しい権利を発見した・・・強者の権利によって攻撃すること、すべての現存する機関を再構築すること、そして自由主義のなかに彼らを組み敷くことによって、君臨する権利をわれわれに託するすべての者たちの絶対君主となることである。

（６）わが資金力は、どのような悪智恵や力もそれを取り払うことができないほどの力を獲得するそのときまで、姿をあらわしてはならない。

（７）群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。

（８）アルコールや麻薬の使用、道徳の腐敗、およびあらゆる悪習と関係することは、すべての国家の青年を組織的に腐敗させることになる。

（９）もしそうすることによって、彼らが服従と主権を保証するなら、どのような手段を用いようとも躊躇することなく彼らの財産を強奪する権利を有する。

（１０）大衆という動物の口に自由、平等、博愛というスローガンをあてがったのはわれわれが最初であるが、それは新しい階級をつくるためである。この階級の評価は、われわれに依存する富である。

（１１）戦争は敵と味方両方に関係する国々がわれわれに対してさらなる債務を負うよう方向づけるべきである。

（１２）官公庁への候補者は、わが指令に対する奴隷であり、従順でなければならない。そうすることによって、われわれは彼らを容易に使うことができる。

（１３）プロパガンダ－彼らの統合された富は、公共情報のあらゆる出口をコントロールすることになる。

（１４）恐慌と金融不況は、究極的には、世界政府という結果をもたらすことになる。これは統一世界政府の新しい秩序（権力）である。

（１５）我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。代理人に暴徒を支配させることで、「暴徒」を利用して、行く手を阻むすべての人間を一掃することは可能である。



（１６）フリーメーソンへの潜入については、自分たちの目的はその組織および秘密厳守のフリーメーソンから提供されるものはすべて利用することである。ブルー・フリーメーソン内部に自らの大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーはすべて、勧誘活動のために、そしてゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。全世界を統治する我々の主権者が王座に就く日が来れば、この同じ手が彼らの行く手を遮る可能性のあるすべてのものを払いのけることだろう。

（１７）代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。

（１８）恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。

（１９）政治・経済・財政の助言者の仮面をかぶった我々の代理人が、国家的および国際的出来事の背後に潜む“秘密権力”の正体が暴かれるのではないかと心配することなく、我々の命令を実行できるよう、すべての戦争のあとには、秘密外交が主張されなければならない。秘密外交によって、我々の代理人が関わらないかぎり、諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。

（２０）最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、すなわちゴイムの中でも最も富ある者さえ我々に頼るほど、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。ここにお集まりの皆さんは、経済通でいらっしゃるから、こうして協力することの意味をあっさり計算されることと思います。

（２１）ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、競争者の助成によってそれは実現できる。賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。

（２２）最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。

（２３）世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。実質的には万事、数字（カネ）で解決がつく。

（２４）代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。

（２５）国家法および国際法については、いずれも変えるべきではなく、歪曲して最初はその法を覆い隠し、やがては見えなくさせるような否定的解釈を行なうだけで、現状のまま利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。我々の究極の目的は法を調停で置き換えることである。我々に対してゴイムが武装蜂起するのではないかと、皆さんはお考えになるかもしれませんが、我々は西ヨーロッパにおいて、どのような強者さえ縮み上がるような恐怖の組織を持っています。危険に脅かされないうちに、こうした組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。




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支配層は、税金を免除された財団を手段とし利用することであらゆる機関や制度を支配する。財団は、政府の政策をつくりあげ、行政・立法・司法の重要な地位に財団のメンバーを配置し、政策を実行する。財団は、教育制度のあらゆる階層の重要な地位に財団のメンバーを配置し、教育制度をつくりあげる。財団は、主な宗教各派の重要な地位に教団のメンバーを配置し、宗教の教義を支配する。

米国内だけでも数万の財団があり、それぞれがさまざまな莫大な「寄付」を行なっている。しかしこの「寄付金」は、財団の計画を「実行」する者（だけ）に“分配”されるのである。

多くの財団は、「人類の福祉」「貧困の根絶」「病気の根絶」・・・などというような“同情・親切・慈善”といったスローガンで満ち溢れている。財団が本来納めなければならない莫大な額になる税金を納めないかわりに、その国の国民が税金を納めているとも言えるのに、やっかいなことに、財団を「慈善団体」だとか、慈善事業のふりをしている“犯罪シンジケート”の代表者を「慈善家」だとか認識してしまうのである。

慈善活動は重要であるし、そこに所属し活動する職員の悪口を言うつもりもない。しかし、米国を代表とする「統治権力」とは実は政府機関でも法律でも政党でもないのであるという極めてやっかいな事実を把握できる者は少ない。

米国の代表的な財団といえば「ロックフェラー財団（Rockefeller Foundation）」であろう。その目的は、

・人類の福祉の増進
・人口と保健
・国際紛争解決への寄与
・教育
・アメリカにおける環境改善
・平等な機会
・芸術、人道などの分野で、大学・研究機関などへの寄付
……などとされている。



支配者は既に支配権を握っているのにどうして「権力支配」の手段となる財団が必要なのだろうか。その答えは、支配者は自らの権力を隠蔽するからこそ支配できるのであるとなろう。外交問題評議会（CFR）の存在に気づく人間が多くなりすぎたら、ビルダーバーグなどに権力行使機関（会議）を移行してきたように。

大金持ちとなった富豪たちの多くは、財産を蓄えるために冷酷な人生を歩んだ末、突然、深く回心して善意の人に変身するようである。ここでは「慈善活動家」としての顔はどうでもよい。善意の裏に回って裏の顔に光を当ててみたい。

２０世紀の初め頃、「アメリカのビジネスを動かすのは７人の男」であった。７人とは、Ｊ・Ｐ・モルガン、ジェームズ・Ｊ・ヒル、ジョージ・Ｆ・ベイカー、ジョン・Ｄ・ロックフェラー、ウィリアム・ロックフェラー、ジェームズ・スティルマン、ジェイコブ・Ｈ・シフのことである。これらの代理人が連邦準備制度を設立した。

１９１４年のニューヨーク連邦準備銀行の株主は、ナショナル・シティ・バンク（３万株）、ファースト・ナショナル・バンク（１万５千株）、ナショナル・バンク・オブ・コマース（２万１千株）、ハノーヴァー・ナショナル・バンク（１万２００株）、チェース・ナショナル・バンク（６千株）、ケミカル・バンク（６千株）などである。

１９８３年のニューヨーク連邦準備銀行の持ち株比率は、シティバンク（ナショナル・シティとファースト・ナショナルが合併）が１５％、チェース・マンハッタンが１４％、モルガン・ギャランティ・トラストが９％、マニュファクチャラーズ・ハノーヴァー（ハノーヴァー・ナショナル）が７％、ケミカル・バンクが８％となっている。

ナショナル・シティ・バンクのおもな株主は、ジェームズ・スティルマン（４万７４９８株）、Ｊ・Ｐ・モルガン商会（１万４５００株）、Ｗ・ロックフェラー（１万株）、Ｍ・Ｔ・パイン（８２７６株）、パーシー・パイン（８２７６株）、Ｊ・Ｄ・ロックフェラー（１７５０株）、Ｊ・Ｓ・ロックフェラー（１００株）、Ｗ・Ａ・ロックフェラー（１０株）、Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１０００株）である。

ナショナル・バンク・オブ・コマースのおもな株主は、ジョージ・Ｆ・ベイカー（１万数千株）、Ｊ・Ｐ・モルガン商会（７８００株）、メアリー・Ｗ・ハリマン（５６５０株）、ポール・ウォーバーグ（３０００株）、ジェイコブ・シフ（１０００株）、Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１１００株）である。

ハノーヴァー・ナショナル・バンクのおもな株主は、ジェームズ・スティルマン（４０００株）、ウィリアム・ロックフェラー（１５４０株）である。

チェース・ナショナル・バンクのおもな株主はジョージ・Ｆ・ベイカーで、彼は１万３４０８株を所有していた。

以上のように“ロスチャイルド人脈”はニューヨーク連銀の支配的な株式を握った。ロスチャイルド商会の米国における３人の代理人が、Ｊ・Ｐ・モルガン商会とクーン・ローブ商会、そしてオーガスト・ベルモントだったからである。ロックフェラーはロスチャイルド・インターナショナル・バンク（Ｎ・Ｍ・ロスチャイルド＆サンズ、ロスチャイルド銀行、ランベール銀行、ニュー・コート証券、ピアソン・ホールディングの５社の合併した銀行）の子会社であるクリーヴランド・ナショナル・シティ・バンクの支援（融資）を受けて商売敵の乗っ取りが可能になり、全鉄道の９５％を支配していたＪ・Ｐ・モルガンとクーン・ローブ商会から石油運賃の特別割引を受けたのであるから、ロックフェラー帝国もロスチャイルド家の支援（融資）で「成功」したのである。



ロックフェラー兄弟の財政顧問にクーン・ローブ商会のシュトラウスが任命されたように、ロックフェラーの投資はクーン・ローブ商会の承認を受けていたのである。シュトラウスの後任がＪ・リチャードソン・ディルワースであり、彼もクーン・ローブ商会の共同経営者であり、ディルワースはロックフェラー一族全体の財政担当となり、ロックフェラーセンタービルの５６階で１９８１年までロックフェラー家の口座のすべてを監督していた。

つまり、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家などはロスチャイルド家に仕える家臣的な存在であり、ハリマン家に仕えるブッシュ家などはさらに下のグループに属することになる。

財団がテーマだったのに話がそれてしまったので財団に話を戻す。

米国にある財団の形態は、「ピーボディ教育基金」を設立したピーボディ家のあり方が起源となっているようである。ピーボディ家とは、自分の商会の後継者にジュニアス・モルガンを選んだあのジョージ・ピーボディのことである。

「ピーボディ教育基金」は１８６５年に創設されたが、理事会には次の人物の名前がある。ユリシーズ・グラント将軍（１８年間、理事を務めた）、グローヴァー・クリーヴランド（１４年間）、マッキンレー（２年間）、セオドア・ルーズヴェルト（１３年間）、Ｊ・Ｐ・モルガン（２８年間も理事を務め、理事会に１度も欠席なし）、アンソニー・ドレクセル（１２年間。モルガンの共同経営者）。

ジョン・Ｆ・スレイターも「ジョン・Ｆ・スレイター解放奴隷教育基金」を設立した。当時の理事は、ラザフォード・ヘイズ大統領、ダニエル・コイト・ギルマン、モーリス・Ｋ・フェサップの３人。

ジョン・Ｄ・ロックフェラーはピーボディ基金を規範とし、「南部教育委員会」を設立し、前述のピーボディ基金とスレイター基金を合併した。そして「一般教育委員会」を設立して、これら３つの基金を吸収してしまったのである。

一般教育委員会の設立発起人は、ウィリアム・Ｈ・ボールドウィン二世（初代理事長）、フレデリック・Ｔ・ゲイツ、ダニエル・コイト・ギルマン（ピーボディ基金とスレイター基金の副理事長、カリフォルニア大学総長、ジョンズホプキンズ大学初代総長、カーネギー協会の初代理事長、ラッセル・セージ財団とカーネギ協会の設立発起人）、ジョージ・フォスター・ピーボディ（ニューヨーク連邦準備銀行の初代理事）などである。ネルソン・オールドリッチが一般教育委員会の憲章の議会通過の音頭を取った。

ギルマンが米国でもっとも影響力の大きかった３つの財団の設立発起人だったということは、いかに常に少数の人間たちによって集中的支配されてきたかを示している。ギルマンは「ラッセル信託基金」も設立しているが、ラッセル信託基金はご存知、スカル・アンド・ボーンズの中核である。ボーンズについては過去に何度も書いているのでここでは詳しく取り上げない。

ギルマンは、ジョン・デューイにジョンズホプキンズ大学で「集産主義教育理論」を叩き込み、デューイはシカゴ大学に移って教育学部長となり、その後、コロンビア大学師範学校の校長になった。ギルマンはリチャード・エリーも訓練し、エリーはウッドロー・ウィルソンを教えた。ギルマンは２０世紀になってからもデューイやエリーを通じて米国の教育を支配したらしい。ちなみにウィルソンは、連邦準備制度をもたらした人物である。




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狂信国家イスラエルが認めるべき歴史の真実

　今日でもナクバは、ガザ地区、ヨルダン川西岸地区、そして分離壁沿いで続いている。
レバノン、アフガニスタン、イラクでも続いているということもできよう。　イスラエルが言うところの「既成事実」を強化するために、新たな入植地の建設も進められている。

　イスラエル国民とその支持者の大多数は、道徳的な「既成事実」で塗り固められている。　
ホロコーストや「独立戦争」の事実を偽られてきた彼らは、道徳的な憎悪にまみれている。　多くの人がそれにあわせて人生を築き上げてきた。今になつてどうすればよいのだろう。

　もし、進む道を間違えてしまったなら、それが正しい道であるふりをしても仕方がない。
向きを変えて、もと釆た道を引き返さなければならない。　早ければ早いほどよいだろう。　もし私がイスラエルに住んでいたなら、真実を暴こうとするか、国を離れるだろう。

　シオニストは事実を認め、謝罪の意を表すると同時にパレスチナ人に十分な賠償を行なうという二本立ての解決策をとるべきだと思う。　帰還権には制限を設けるべきだろう。

　パレスチナ人はそれを受け入れるだろうとイラン・パペは言う。
パペは類い稀な歴史学者だ。　誠実で、勇気があり、真のユダヤ精神にのっとった道義をわきまえている。　
彼の研究は、長いあいだ否定されてきたパレスチナ人側の事件の真相を「完全に擁護する」ものだという（一方で「ナクバ否定」は誰からも犯罪扱いなどされていない）。

　イスラエル国民は、地獄の炎に包まれてしまう前に、二八〇度の方向転換をはかり、私たち残りの人間を率いていく必要がある。
フリーメイソンのイスラエル人指導者を介して、イルミナティがイスラエルを支配している。　イルミナテイはすでに一度ならずユダヤ人を裏切った。

　パペは楽観視していない。　２００６年７月の計画的なレバノン攻撃が我慢の限界だった。
ハイフア大学教授だつた彼は、ハト派の同僚が政府の理由付けを鵜呑みにするのをじつと見ていた。　彼らは悪魔の「既成事実」にとらわれている。
どちらかといえば、現在のイスラエルは以前よりも狂信的だ。パペはイスラエルを離れ、イギリスのエクセター大学で歴史学の教授になった。

　人類が平和に繁栄する道は一つしかない。たとえ自分自身の罪を問うものであったり、痛みをともなうものであったりしても、それを真実だと認めることである。




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モラル地獄へ転落していくイスラエル国家

「神に選ばれし者」は悪魔に選ばれた人々だった。シオニストは、ホロコーストと1948年の「独立戦争」を策略として用いることで彼らを支配した。

［１］　ホロコーストが起きたために、ユダヤ人に「民族的郷土」（ナショナル・ホーム）　が必要になったのではない。
イスラエル建国のために、ユダヤ人はホロコーストの犠牲になったのである。　イルミナテイがイスラエルを新世界秩序の中心にすえようと望んだ。
ロスチャイルドが建てたイスラエル最高裁判所の、露骨なフリーメイソンの象徴記号がそれを暗示している。　そして、イスラエルはイスラム世界を侵略するための砦でもある。

［２］1948年の「独立戦争」では、ユダヤ人が教えられている事実とは異なり、イスラエル人は血に飢えたアラブ軍による第二のホロコーストには直面しなかった。
実際には、この戦争はシオニストによるパレスチナ人の残虐な民族浄化だった。　この「ナクバ（大破局）」は、ナチスのユダヤ人に対する行為を思い起こさせる。

　まずは二つ日の嘘から取り上げよう。

「まやかしの戦争」で手にした祖国

　イスラエルの歴史学者イラン・パペによれば、1948年は、あらかじめ計画された通り、ほとんど無防備な１００万のパレスチナ人を、代々受け継いできた家、果樹園、畑、商売から追放
するための口実であり隠れ蓑だった（『パレスチナの民族浄化（The Ethnic Cleansing of Palestine)』２００６年）。

　シオニスト指導者は、近隣のアラブ諸国が脅威にはならないことを知っていた。　パレスチナ人はユダヤ人が教えられているように自発的に出て行ったのではない。追い出されたのだ。




　イギリスと国連も共犯である。バルフォア宣言でパレスチナ人の権利を擁護すると約束したにもかかわらず、イギリスは７万５０００人の兵を派遣しておきながら
大虐殺と略奪を許した。

　国連は、１００万ものパレスチナ人が住んでいる領土を６０万のユダヤ人に譲り渡し、パレスチナ人を、「少なくとも８割がユダヤ人の国家だけが存続可能な安定した国家だといえる」と公言するダヴイド・ペン・グリオンのなすがままにさせた。
国連が指定したユダヤ人国家の耕作地の８９％は、パレスチナ人の所有地だった（『パレスチナの民族浄化』）。

　ヨルダンのアラブ軍団のイギリス人隊長ジョン・バゴツト・グラブ将軍は１９４８年を「まやかしの戦争」と呼ぶ。
ほとんどの戦争と同じように、結果が前もって決められていたためだ。　

アラブ軍を率いていたヨルダンのアブドラ国王は、ヨルダン川西岸地区と東エルサレムを得る代わりに名ばかりの抵抗しかしないと、シオニストと極秘の取引を結んでいた。
さらに、イギリスがアラブ軍を指揮して物資を削減した。
「寄せ集めの守備軍」からははど遠く、イスラエルは五万の兵を持ち、うち半数はイギリス軍で兵役に服した経験があった。またイスラエルは小規模な空軍、海軍、戦車、装甲車、重砲も保有していた。
その彼らと対戦していたのが本物の「寄せ集めの守備軍」で、おそらく一万人はどの、訓練も装備も不十分なパレスチナ人の準軍事的な一団とアラブ世界からの志願兵だった。

　アラブ諸国の雄弁さとは裏腹に、ユダヤ人を海へと追い出せる公算はまったくなかった。パレスチナ人は無抵抗だった。
彼らはたいした危険ではないと高を括っていたのだ。これまでオスマン帝国やイギリスの支配下で生き延びてきたのだから、ユダヤ人政権下でも何とかなるだろう。
多くの村ではユダヤ人と「不可侵条約」を結んだ。

１９４８年３月、ベン・グリオンはユダヤ機関執行部にこう語った。「パレスチナの民衆の大多数は、分割を既成事実として受け入れている。〔彼らは〕戦いたくないのだ」

　イギリス軍指揮下のアラブ軍団だけが事実上の敵軍となりそうだった。シオニストが協定を破棄してエルサレム旧市街を攻撃したとき、彼らを撃退するためにこの軍団が活用された。

　ほかのアラブ諸国が非常に弱かったので、シオニストは南レバノンを占領してアラブ人を追い出した。
１９４８年五月二四日、ダヴイド・ベン・グリオンが日記に密かに記した内容は、困難な状況に追い込まれた人々の指導者とはとても思えない。
「我々はレバノンにキリスト教国家を建設する。南側の国境はリタニ川となるだろう。我々はトランスヨルダンに侵入、アンマンに爆弾を投下して軍隊を壊滅させる。
それでシリアは落ちる。エジプトが抵抗しっづけるようなら、ポートサイド、アレクサンドリア、そしてカイロを爆撃することになるだろう」（『パレスチナの民族浄化』）




　そう、たしかにパレスチナ人はいくつかの輸送船団を攻撃し、少なからぬユダヤ人の命を犠牲にしてユダヤ人入植地を孤立させた。
こうした攻撃が、自分たちの攻撃に対する抵抗をすべて「反ユダヤ主義」と呼ぶシオニストの思うつぼにはまったのだ。

ナクバ＝大破局をもたらしたパレスチナ民族浄化計画

　アラブ語に堪能なイラン・パペは、パレスチナ難民キャンプで生存者を取材した。彼はパレスチナ難民の話をイスラエル国防軍の公式記録と照合した。

　正規のアラブ兵がパレスチナに足を踏み入れる前に、２００を超えるアラブの村々がすでに破壊されていた。この民族浄化計画は「D計画」と呼ばれた。
パレスチナ人居住区と所有地すべての詳しい調査記録が準備されていた（不用心なパレスチナ人が、この不気味な「国勢調査」の調査員を親切にもてなすこともしばしばだった）。

　シオニストは夜間にパレスチナ人の村を攻撃して、住民が眠っている家々をダイナマイトで爆破した。
それから、１０歳から５０歳までの男性を駆り集めて射殺、あるいは捕虜収容所へ送った。
女、子供、老人は立ち退かされた。最終的には７５万人がガザ、ヨルダン川西岸地区、あるいは周辺諸国の難民キャンプに追いやられた。婦女暴行や略奪が横行した。

　エルサレム、ヤッファ、ハイファといった大都市では、パレスチナ人居住区が集中砲撃を浴びて、人々は恐怖におののき、殺された。
全体として、１０００あったパレスチナの村のうち５３０が物理的に破壊された。さらに十数の市や町が明け渡された。
なかには、ユダヤ人との経済的あるいは個人的なつながりを築いてこの運命を逃れた村もある。だがシオニストはこうした「示談」の多くに従わなかった。

　デイル・ヤッシン村の虐殺は悲惨なものだったが、１９４８年１０月２８日に、ベールシエバとヘブロンのあいだにあるダワイメー村で繰り広げられた虐殺はそれ以上だった。
パペの言葉を引用する。
「翌日、危険を冒して村へ入ったハッサン・マーモウド・イーデイブ村長は、モスクのなかに積み上げられた死体を恐怖のまなざしで見つめた。
通りにもまた多くの死者が散らばつていた。男、女、子供。彼の父親の姿もあった。（中略）４５５人が行方不明だった。うち１７０人は女性と子供たちである。
この虐殺に加担したユダヤ人兵士もぞつとするような光景だったと報告している。　頭を割られた赤ん坊。強姦され、あるいは生きたまま家ごと焼かれた女たち。刺し殺された男たち。
これらは事件から数日以内に〔イスラエル軍の〕最高司令部に送られた目撃者の証言である」（『パレスチナの民族浄化』）




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ユダヤ人は新たなホロコーストに陥れられようとしている

　1938～39年、ヨーロッパでユダヤ人の地獄の炎が噴き上がる直前、すべての出口が固く閉ざされた。ナチスはユダヤ人が出て行くことに異論はなかった。
問題は、彼らを受け入れてもよいという国がなかったことだった。

　1939年5月、ドイツのユダヤ人難民900人を乗せた旅客定期船セントルイス号がハバナで入港を拒否された。
乗客が多額の費用を払って手に入れた観光ビザがキューバ当局に取り消されたのである。　定期船はフロリダ沖に停泊したが、フランクリン・ルーズヴエルト大統領は埠頭への接岸を認めなかった。
船はやむなくヨーロッパへ戻り、難民は連合国四国に分けて引き取られたが、そのうち三国はまもなく侵略された。

　望まれないユダヤ人のイメージはユダヤ精神に強く焼きついた。反ユダヤ主義から身を守るためにイスラエルに祖国が必要だとの主張がなされた。
数えきれないはど多くのユダヤ人が、本来の所有者からイスラエルを奪い取り、そこにユダヤの聖地を作るために資金や人生を捧げた。
数えきれないほど多くの非ユダヤ人がこの大義のために手を貸した。以来、世界平和は不安定な状態にある。第三次世界大戦はこの地を主戦場に準備が進められている。

　フランクリン・ルーズヴエルトが、政治の世界では物事は偶然には起こらない、と述べたことは有名だ。　
ホロコーストは、ユダヤ人を操り、彼らに道徳的に何をしても許されるような状況を与えるために仕組まれた可能性があるとは、正直考えたくない。

　しかしながら『ホロコーストの陰謀（The Holocaust Conspiracy)（1989年）には、連合国と中立国の政府が、はとんどのユダヤ人がヨーロッパに残って死ぬように仕向けたやり口が
示されている。 著者のウィリアム・R・パールは「ドイツの絶滅計画を知ったうえでそれにすすんで協力し、連合国と中立国の収容所で指導的立場にあった」者のために、ニュルンベルク裁判と同様の裁判が必要だと主張している。

　ウィリアム・R・パールはは口先だけの陰謀論者ではない。
1930年代にウィーンで弁護士をしていた彼は、シオニズム修正派のためにパレスチナヘの違法な移送をとりまとめる手助けをした人物だ。
アドルフ・アイヒマンと面と向かって交渉もした。戦後はナチス戦犯を起訴した。
著書のなかでパールは、ユダヤ人ホロコーストは国際的な陰謀の一部だと主張している。
だがむろん彼は犯人がイルミナチィ、すなわち世界中央銀行カルテルにカを与えられた、共産主義、シオニスト、ナチスを含むフリーメイソンの最高位を形成している秘密結社であることはわかっていなかった。
彼らの目的は、エルサレムを中心として、魔王ルシファーに捧げる世界政府の専制政治を作り上げることである。

　ホロコーストとは「火あぶりにされた生賛」を意味する。　いったいどのような論理で、この大量虐殺を「犠牲」と呼ぶことができるのか。　むろんイルミナティの論理である。　
彼らは世界の目をくらましてイスラエルにフリーメイソン国家を建設するためにユダヤ人を犠牲にした。イスラエル最高裁判所の設計がそれを示す証拠だ。　
現代イスラエルは着想からしてすでにフリーメイソンなのである。

　これが正しいと仮定して話を進めよう。　ユダヤ人のホロコーストが世界を動かす者たちの企みだったとするなら、彼らは再びそれを繰り返すだろうか。　
その疑問についてはあとで述べることにする。

ホロコーストの再現は果たしてあるのか




　歴史を振り返れば、イルミナティが悪魔を愛するユダヤ人と非ユダヤ人で構成されており、ルシフェリアンの新世界秩序計画にふさわしくない者は誰であっても食い物にして殺してしまうことがわかる。
一見したところでは、イスラエルはユダヤ人ホロコースト再現の第一候補だろう。　
ほとんどのイスラエル人はおそらく、フリーメイソンの新世界秩序という観点から自分たちをとらえていない。

　私と同じウイニペグ市民のバリー・ハミシユは、イルミナテイが外交問題評議会のカを利用してイスラエルを支配し、エルサレムを残して、それ以外は究極の目的を達成するための犠牲にするつもりだ、と考えている。

　アメリカ・ユダヤ人の役割は、ワイマール共和国におけるユダヤ人の立場と著しく似ている。
政府、文化、経済分野で担っている役割が人数に比べて桁外れに大きい。
自分で意識していようがいまいが、イルミナテイの道具である彼らは、多くの人々から、キリスト教徒やアメリカ人の利益を蝕む者と見られている。

　チャック・ボールドウイン牧師はイエス・キリストと「両替屋」を比較した。
「今日の牧師もキリスト教徒も、主イエスの気持ちを共有していないことが非常に残念です。主イエスは現世代の両替屋を蔑んでおられます。なぜなら、アメリカ合衆国を破滅させようとしているのは両替屋だからです。牧師もキリスト教徒もそれが見えません。あるいは、見えても関心を持っているようには思えません」

　アメリカ人は、先のドイツ人と同じように、本来反ユダヤ主義ではない。ヒトラーが権力を手にするためには、その前にドイツの経済情勢が悪化する必要があった。
今、アメリカの経済情勢は極端に悪くなり始めている。実際問題として、イルミナテイはユダヤ人を攻撃して得るものがあるのだろうか。

　一言で述べるなら、イルミナテイがアメリカを支配するためにシオニストを必要とするかぎり、答えはノーである。　
しかし、新世界秩序が今よりも厄介な存在となり、アメリカが危険な状態に陥ったとき、イルミナチイは喜々として再びユダヤ人をスケープゴートに仕立てて利用するかもしれない。　
何といっても、「歩」という駒は犠牲にするためにあるのだから。

ホロコースト否定者が垣間見せる「別の顔」

　私はホロコースト犠牲者の孫にあたるが、ユダヤ人組織がホロコーストを第二次世界大戦の象徴的な事件にしたがることには違和感を覚える。
これは「ホロコースト研究プログラム」、ホロコースト博物館、『戦場のピアニスト』のようなハリウッド映画の流行に見ることができる。

　第二次世界大戦は人類の大惨事だった。　
6000万人を超える死者が出た。それなのにどうしてユダヤ人の経験だけに目を向けるのか。　狙いは犠牲者という地位を「獲得」するためである。
罪の意識は非常に効果的な心理兵器だ。　イルミナティはユダヤ人を特別な地位に押し上げるためにそれを利用している。さらに黒人、女性、同性愛者にも同じことをしているのである。

　そもそも反ユダヤ主義の最初の原因は自民族中心主義である。ユダヤ人はいつでも「乗っ取っている」と非難される。ユダヤ人の黒幕が悪循環を延々と続けさせているのだ。

　私はまた、エルンスト・ツンデルのようなネオナチでホロコースト否定論者を「憎悪による犯罪」に分類しょうとすることにも頭を悩ませている。
ツンデルのウエブサイトには、殺害されたユダヤ人はわずか100万人にすぎなかった、ガス室は存在しなかった、ヒトラーは集団虐殺を意図していなかった、とある。
ツンデルの主張は間違っている。しかし、彼にはその間違った主張を行なう権利がある。　社会には過去の記録を論じる人々がいなければならない。
正しいことを言っている場合もある。　もし誤情報を広めることが犯罪なら、NBCテレビの夜のニュース・キヤスターを監獄に放り込むべきではないのか。




　カナダはエルンスト・ツンデルを監獄に入れた。彼の妻の話では、刑務所では極めて不当な扱いを受けていたという。　彼は「危険人物」としてドイツへ追放された。
カナダ・ユダヤ人協会のバーニー・ファーバーは、ツンデルは「実際に棍棒を振り回した」のではなく、過激派に「油を注いだ」のだと認めている。
その定義づけは、万人の発言の自由を抑制するものだ。実際、カナダ・ユダヤ人協会は私の発言の自由を制限しようとしている。

　真実を問うことが「憎悪」になるとき、我々はオーウェルが描いた『1984年』の思想犯罪の時代に入ったということだ。
思い違いをしてはいけない。これは専制政治へと転落する危険な坂道であり、カナダ・ユダヤ人協会のようなユダヤ人組織が先頭に立っている。

　憎悪の定義は、社会を再構築して洗脳するために都合のよいように用いられている。
たとえば、女性同性愛者でフェミニストの教授が感受性の強い少女たちに、男性は暴力を振るう可能性を秘めている性の捕食者で、家族というものはすべて耐えがたいものだと教える。
それでかまわない。　ユダヤの律法タルムードにはキリストとキリスト教徒に対する憎悪が満ちあふれている。それも重要ではない。

　カナダの国会議員スヴエン・ロビンソンは「同性愛者たたき」を憎悪による犯罪だと認めさせようとした。
同性愛者に対して暴力を振るうという本当の犯罪のことを言っているのではない。
異性愛の役割は自然のものではなく同性愛のそれが自然だ、と子供たちに教えるような運動家から、社会が身を守ろうとすることを阻止するものだ（ちなみにロビンソンの議員生命は、
男性の愛人のために金の指輪を万引きして逮捕されたことであつけなく終わった）。

　いわゆる「反ユダヤ主義者」の多くが私に手紙を寄せているが、ほとんどは憎しみに満ちているものでも人種差別的なものでもまったくない。
彼らは有害な攻撃から合法的な利益を守ろうとしているのである。
反ユダヤ主義の筆頭であり、『国際ユダヤ人』の著者でもあるヘンリー・フォードは、彼の工場で何千ものユダヤ人を雇用した。
平和の船運動ではユダヤ人のロジカ・シユヴイマー夫人と緊密に協力していた。フォードのユダヤ人建築家アルパート・カーンは、彼のために数々の建物を設計した。

　ユダヤ人の黒幕は、彼らの政策に反対する者の敵意を和らげるために反ユダヤ主義を利用する。
ユダヤ人のホロコーストを宣伝すれば、ユダヤ人の地位を世界でも第一級の「犠牲者」として維持できる。それが彼らにとって批判を免れる術となる。
人々は彼らに好意的になり、彼らの指示や影響に快く応じるようになるのだ（同じ戦略が、同性愛者や女性に「犠牲者」という色づけをする場合にも用いられている）。

　ユダヤ人の黒幕は、ユダヤ人を操り、寄付を引き出すために、犠牲者の地位を利用する。
犠牲者であるという状態は、ユダヤ人を、道徳観を失った抜け殻のようなモラルゾンビに変えてしまうことがある。
私はこれまでの人生のほとんどで、パレスチナ人の彼らの祖国に対する権利というものを考慮していなかった。「我々は迫害された、よって祖国を得るに値する」という論理が働いたのだ。

　ホロコーストはまた新世界秩序計画の目的にもかなっている。
金融のエリートたちが、ユダヤ人を除くすべての人々の心から葬り去ろうとしている二つのもの、つまり民族主義や人種意識の落とし穴について常に注意を促してくれるからだ。

　ユダヤ人組織はホロコーストを政治的な目的のために利用して、ホロコースト犠牲者の名誉を汚している。
ユダヤ人に世界一の犠牲者役を割り当てるのは適切ではない。　人類は一つの家族であり、ある虐殺がほかの虐殺より重要だということはない。

　エルンスト・ツンデルがユダヤ人のホロコーストを軽減して語るのは不愉快だ。　しかし、語ること自体は犯罪ではない。
こうした疑問については真実だけが問題なのだ。　真実が明らかになるのを待とう。ツンデルの裁きはそれに任せる。

　ユダヤ人以外のホロコーストが隠され、ツンデルが収監された理由は、ユダヤ人のホロコーストが新世界秩序計画を進めるうえで価値ある道具となるからだ。
ユダヤ人という駒の道徳観を麻痺させて、ナチスのような敵をすべて中傷させるためである。




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核兵器よりも強力な「イスラエルの嘘」

　私のような世代のユダヤ人は、1948年の国連による分割決議以降、アラブ諸国が平和を好むイスラエルを攻撃していると教えられた。
アラブ諸国は、ユダヤ人が一掃されるまで何もせずに任せておけとパレスチナ人に向けて放送した。

　実際、イスラエルはパレスチナの57％を与えられたが、すぐさまさらなる領土を奪い、デイル・ヤッシンで250人以上、リッダでも250人のパレスチナ人を虐殺して、70万もの人々が恐怖に逃げ惑う状況を作り出した。
アラブのラジオ放送はでたらめだった。アラブの放送は住民に同じ場所に留まることをうながしていたのである
（マイケル・プライアー『シオニズムとイスラエル国‥あるモラル調査（Zionism and the State of Israel:A Moral Inquiry)』1999年）。

　イスラエルの初代首相ダヴイド・ベン・グリオンは、1948年8月16日付けのタイム誌で、1000万人が集うユダヤ国家を頭に描いていると発言した。 国連による分割の境界線内にそれ
だけの人数が入るのかと問われて、彼は答えた。「難しいでしょう」



　国民の知らないところで、イスラエルは終始、中東を植民地化して新世界秩序の要になることを指示されてきた。
「我々の方針は人類をひとつにまとめることでなくてはならない」とベン・グリオンはタイム誌の記者に語った。「国連はユダヤ人の理想だと考える」

　モサドのウエブサイト「デブカ・ウイークリー」がイラク戦争についてどのように記述しているかを見てほしい。
「アメリカ政府はかならず油田を手中に収め、イラク周辺国家を意のままに操り、中東の国境や政府の再編計画に従わせることができるだろう」（2000年2月23日）

　要するに、ホロコーストは世界主義者にパレスチナを侵略する「道徳的権限」を与え、世界中のユダヤ人は知らず知らずのうちに彼らの大目的に巻き込まれた。
実際には、彼らはもっとも悪質なやり方でヨーロッパのユダヤ民族の信用を裏切った。　
一般のイスラエル国民とユダヤ人は、かつてヨーロッパのユダヤ人がそうだったように、盲目的に指導者に従うことができる。
アメリカ人はジョージ・W・ブッシュを信じることができよう。しかし結果はまちがいなく同じだ。

　核爆弾よりも強大なカを持つ嘘は、悪魔の最強兵器だ。　爆弾は単に荒廃させるだけだが、嘘は魂を奪う。罪のない何百万もの人々を悪魔の大義に加担させている。

「悪の陳腐さについての報告」が明かすナチスとユダヤの蜜月

　ホロコーストの歴史の決定版は、ユダヤ人でバーモント大学の政治学教授だった故ラウル・ヒルバーグが著わした『ヨーロッパ・ユダヤ人の絶滅』である。
ヒルバーグの三巻にのぼる大作はおもにナチス文書の綿密な調査に基づいている。

　ヒルバーグは苦労の未かろうじてこの本の出版にこぎつけた。
ナチスが「最終的解決」を実行するにあたって「ユダヤ人評議会（血－デンラート）」に頼っていたということ、そして実質的にはユダヤ人の抵抗がまったくなかったことにまで踏み込んで文章にした。　彼の推測によれば、ユダヤ人の抵抗に遭って死亡したナチスは200人に満たない。

　なぜそんな消極的な態度だったのか。ヒルバーグは、犠牲者は英雄らしく見えなくてはならない、どんなに不公平であろうとも苦難を受けなければならないという、ホロコーストの誤った社会通念に縛られているからだと結論づけている（ヒルバーグ『記憶‥ホロコーストの真実を求めて』）。

1960年代、ユダヤ人哲学者のハンナ・アーレントは、ヒルバーグの著書から「ほぼ例外なく」ユダヤの指導者はナチスと協力関係にあったと結論づけたため、中傷され、追放された。




　彼女の著書『エルサレムのアイヒマン‥悪の陳腐さについての報告』には以下のように書かれている。
「ワルシャワならぬアムステルダムでも、ブダペストならぬベルリンでも、人物や所有財産のリストを集め、強制移送と皆殺しの費用を負担させるために移送される者から金を取り立て、立ち退いた家々の記録を取り、ユダヤ人を捕らえて列車に乗せるために警察を動員し、果ては最後の没収と称してユダヤ社会の財産を良い状態のまま手渡す仕事は、ユダヤ人の役人の手に委ねることができた。　ユダヤ人であることを示す黄色い星のバッジ、布、洗えるプラスチック製の派手な腕章は、彼らが配布した。ときには売りつけることもあつた」

　ユダヤ人にまったくまとまりがなく指導者を欠いていたなら、多くの混乱をまねき、悲惨な状態を生んだだろうが、全体の死者数ははるかに少なかっただろう、とアーレントは言う。

　ユダヤ人がおとなしく死んでいった理由は謎でも何でもない。
ユダヤの指導者が彼らを欺いたのだ。圧倒的なカの差に直面すると困難に屈せず突き進もうとするという、古くからのユダヤ人の習性にも一因があるとヒルバーグは言う。
しかし、それよりも重要な要因の一つは、ユダヤ人の世界的指導者とユダヤ人評議会（ユーデンラート）がシオニストに支配されていたことだ。

　シオニストはユダヤ人の離散（デイアスポラ）をよく思わず、救済の試みをさかんに妨害した。　
ユダヤ人が国外へ逃げ延びることができるのなら、何のためにイスラエルを作るというのか？　かくして、シオニストのスウェーデン人ラビ、エーレンプライス博士は、一万人のユダヤ人を助けようとしたスウェーデンの試みを台無しにした。
イギリス国会の同様な動きも、シオニストが粉砕した。多くの合法な身代金計画もはねつけ、抵抗運動はやめさせた。

　だいたいにおいてシオニストは世界主義者エリートの計画を推進し、ホロコーストの報道を差し止め、特別法案について論じようとはしなかった。
連合国軍はアウシユビッツからほんの数キロのところにある工場を爆撃したが、火葬場や線路は手つかずのままだった。
シオニストは、ユダヤ人の死者が多ければ多いほど、世界が彼らに対して負う道義的な義務は大きいと考えていたのである。




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マインドコントロールのためのホロコースト

　イスラエルのもっとも強力な心理兵器はホロコーストだ。シオニストのスローガンは　「二度とあってはならない！」　である。

　先の章で、ヒロシマや9・11のような忘れられないほど凄惨な事件の裏にある本当の動機は、人類に新しい精神的な理論的枠組みを押しっけることかもしれないと私は述べた。
シオニストと彼らを支える世界主義者(グローバリスト)は、同じ理由から、ホロコーストの残酷さに一役買っていたのかもしれない。

　ホロコーストゆえに、ユダヤ人は自分たちの国が必要だと思うにいたり、世界中がそれに同意した。
パレスチナ人は多くの人々の心の中でナチスと同類だと見なされ、イスラエル人は自分たちの国と大地から彼らを追放して服従させることに道徳的な承認を得た。
イスラエルに対する非難は、ナチスの反ユダヤ主義と同一視されることが多い。

　心理兵器としてのホロコーストはまた、新世界秩序の様々な大義名分としての役割も果たしている。




　世界は英雄の犠牲者（ユダヤ人）と憎む者（ナチス）とに二分されている。　
自由主義のロックフエラー陣営に擁護された「犠牲者」には、虐げられた女性、同性愛者、そしてそのときの趣向によって様変わりする少数民族のどれかが含まれている。
「憎む者」はそれを受け入れない心の狭い人々で、世界主義者が破壊したいと願う「家族」「信仰」「民主主義」「個人主義」「独立国家」を守る者だ。
憎む者は「右翼」であり、心の広い自由主義者は彼らを断じて許さない。

　私はユダヤ人ホロコーストに対するナチスの責任を減免するつもりはまったくない。　
だが、シォニスト世界主義者がそれを心理兵器として利用していることについては詳しく検討したいと思う。
先へ進む前に、まず私自身についてはつきりと述べておいたほうがいいだろう。

　私は、キリスト教の神やキリストの愛の福音書を信じるような、ユダヤの法を守らなければ自己嫌悪もしないカナダのユダヤ人だ。祖父母はみな、ホロコーストで命を落とした。
両親はユダヤ人ではないとの主張が通ってかろうじて生きながらえた。
私は1972～3年にイスラエルに住んでいたが、イスラエル人がカナダ人と同じくらい物質主義に思えたのでその地を離れた。　
イスラエルはまた、自国民をむさぼり食う国だという印象を私に植え付けた。

　それにもかかわらず、その真の姿に気づくまで私はシオニストだった。今もなお、パレスチナ人に賠償したうえで1967年の境界線内にイスラエルを存続させることを支持している。　
ほとんどのイスラエル人とユダヤ人が、私と同じようにたぶらかされているのだと思う。




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陰謀は超巨大ゆえに「存在することさえ信じられない」

　アクトン卿いわく、「権力者が隠そうとしなくなれば、真実が姿を現わす」。あの2001年9月11日以来、以前より多くの人々が歴史の「陰謀」あるいは「抑圧」説に目を向けつつある。

1891年、セシル・ローズは、イングランド銀行株主とその協力者が世界的な主導権を得るために「円卓会議」と呼ばれる秘密結社を組織した。
ロスチャイルド家を含むこの口やかましい貴族たちは、世界資源はもちろん、信用創造の独占権を守るためにも、世界を支配しなければならないと考えた。
帝国主義は国家の利益を反映するものでは決してない。こういった銀行家の計画なのである。

　彼らはフリーメイソンに関わっているという点でも結びつきを持っていた。
フリーメイソンはその頂点において、キリスト教の破壊、魔王崇拝、エルサレムヘの異教徒寺院の再建に専心している。
人類は「無用な居候」だと考え、人口を減らして自分たちの僕とさせるべく、優生学と洗脳を唱えた。結果として起きた非シオニストユダヤ人の全滅はこの動きに根差している。

　1897年、初のシオニスト会議がバーゼルで開催された。
1904年、シオニズムの創始者であるテオドール・ヘルツルが44歳の若さで謎の死を遂げ、運動は円卓会議によって引き継がれた。
シオニズムと共産主義は、彼らの世界支配計画を進めるための二本の凶悪な爪だった。
1917年11月の同じ週に、ボルシエヴイキ革命が起こり、バルフォア宣言がユダヤ人にパレスチナを約束している。

　円卓会議グループは人類を堕落させ、混乱に陥れて滅ぼし、無力にするために、三つの世界大戦を計画した。
現在始まりつつある第三次世界大戦では、シオニストをイスラム教徒と争わせる。

　シオニズムの目的は、中東を植民地化してイスラム教徒を討ち滅ぼし、油田を支配することだ。
よって、イスラエルは白紙の小切手を受け取りつづけている（ある経済アナリストの推計ではアメリカの納税者はこれまでイスラエルに1兆7000億ドルも費やしている）。




　ユダヤ人の幸福よりもイスラエル建国が優先された理由はそれだ。
世の中の人々は、イスラエルがアメリカを支配していると不満を述べている。　だが、イスラエルにしても双方を支配する中央銀行家たちの道具にすぎない。

　イスラエルは一般のユダヤの人々とは何の関係もない。　シオニズム、共産主義、フェミニズム、ナチズムはすべて同じ悪魔のような陰謀団の創造物だ。
こうした主義はどれもみな、最終的な目標である新封建制世界独裁政治の手段である。
米連邦捜査局（FBI）のj・エドガー・フーヴアー長官はかつて、こう語った。
「個々の人々は、直面している陰謀があまりにも巨大すぎて、そんなものが存在することさえ信じられないという不利な立場に立たされている」

　知らないうちに管理者にされているイスラエル国民は、「強制自殺」の犠牲者でありつづけるだろう。　アメリカ国民もこの役割に組み込まれつつある。9・11テロ事件がその例だ。

　アラブのテロもまたこの陰謀団に後押しされている。オサマ・ビンラデインは、1996～98年のあいだに、260回もイギリスに電話をかけている。
その狙いは、世界警察国家建設のために、イスラム教徒と西側諸国の両方を苦しめる口実として「文明の衝突」を利用することだ。

　私が「強制自殺」と呼ぶものは、実は悪魔による「間引き」である。シオニストやその他の指導者たちがしきりに「血の生資」に言及するのは、人間を生贅にしていた慣習と関係がある。明らかに、人々が虐殺されるのにともなつて邪悪なエネルギーが放出されるのだ。
先ごろ、アメリカのリチヤード・アーミテージ国務副長官が、武装組織ヒズボラはアメリカに「血の借り」があると述べた。

　我々の支配者は、魔王ルシファーヘの捧げ物として戦争を計画する。彼らにとって虐殺や破壊行為は心浮き立つことなのだ。犠牲になつているのが他人であるかぎり…。
人類はいつも指導者に裏切られてきた。

　イスラエルのジャーナリスト、バリー・ハミシユは、ユダヤ人指導者についてこう述べている。
「金のある者が、みずからを高官に任命する。したがってもっとも強欲で、不徳な人物が国を動かす。〔彼らは〕権力と賞賛を得るためにみずからの魂と、国民のそれとを売り渡すだろう」（バリー・ハミシユ『脅かされたかのように、運が尽きたかのように（Just as Scared, Just as Doomed)』）

　結論を述べよう。悪魔を崇拝するカルト集団が世界を支配している。
そうした人々は神を憎み、人類を憎み、それを破壊することを望んでいる。
彼らは目的のためには手段を選ばず、血も涙もない。　ユダヤ人ほかすべての人々を大砲の餌食のごとく利用している。
私たちは騙され、惑わされ、妨げられ、虐げられた「マトリックスの子供たち」だ。神に与えられた洞察力なくしては、屠殺場に送られる子羊も同然なのである。




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「離散ユダヤ人よりも一頭のヤギに価値あり」という暴言

　1940年11月25日、ナチス支配下のヨーロッパからユダヤ人難民を乗せた船パトラ号が爆発してパレスチナ沿岸で沈没、252人の命を奪った。

　シオニスト組織「ハガナ」は、乗客が彼らの上陸を拒否したイギリスに抗議するために自爆したのだと述べた。何年も経ってからハガナは、乗客をモーリシャスに行かせるぐらいなら、と船を爆破したことを認めている。
「多数を救うために、少数を犠牲にしなければならないこともある」と、1958年の追悼式でイスラエルのモシエ・シヤレット元首相は語った。

　事実、ホロコーストのあいだ、イスラエル建国をはかどらせるのでないかぎり、ユダヤ人の命には何の価値もないというのがシオニストの方針だった。
「国外に離散したユダヤ人（デイアスポラ）全体よりもイスラエルの一頭のヤギのほうが価値がある」。ユダヤ機関「救済委員会」のイツハク・グリーンバウム委員長はそう言い放った。

　ラビ＝モシエ・ションフエルドは、直接的にも間接的にも、ナチスによるヨーロッパ・ユダヤ人虐殺にシオニストが協力していたと非難している。
それらの告発は彼の著書『ホロコースト犠牲者の告発（Holocaust Victims Accuse)』（1977年）に収められており、オンラインで読むことができる。

　ラビ＝ションフエルドはシオニストを、不当にユダヤの人々の指導権を奪い、彼らを裏切って虐殺されるように仕向け、その背信行為から道徳資本を手に入れた罪で、「戦犯」と呼ぶ。

　ションフエルドは述べている。「ユダヤ人の血はユダヤ国家の車輪をまわすために必要な潤滑油だというシオニストのアプローチは、過去のものではない。
今この日にもとり得るものだ」

　つまりこれは、シオニズムが本当はユダヤ人を支持する運動ではないということを暗に示している。経験豊富なイスラエルの政治家ユリーザー・リヴネーの言葉を借りよう。
「シオニストが受け継いできた遺産は、そもそもそれ自体に何か欠陥とでも言うべきものがある」




ホロコーストをあえて阻止しなかたシオニスト指導層

　ヨーロッパのユダヤ人が死の危機に直面していたとき、アメリカのシオニスト指導者は意図的にヒトラーを挑発して憤慨させていた。
彼らはまず1933年に、世界中でナチス製品の不買運動を起こすことから始めた。アドルフ・アイヒマンの副官デイーター・フォン・ヴイスリツエニーは、1941年にヒトラーが烈火のごとく怒ったとラビ＝ヴアイスマンデルに述べている。　
アメリカのシオニストのラビ＝ステイーヴン・ワイズが、全ユダヤ人の名において、占領下のヨーロッパで600万人のユダヤ人を人質としている「ドイツに宣戦布告した」のである。

　ヒトラーは床にひつくり返って絨毯に噛みつき、そして誓いを立てた。　「ならば、やつらを滅ぼしてやる。絶対に滅ぼしてやる」。
1942年2月、ヒトラーはヴアンゼー会議を開き、そこでユダヤ人大虐殺という「最終的解決」が形作られた。
「ユダヤ人評議会」の運営役、あるいはユダヤ人警察「カポ（Kapo）」となるべきシオニスト運動家はナチスが選んだ、とラビ・ションフエルドは証言している。
ナチスは「金や権力ヘの欲におぼれた彼らが忠実で従順な僕となつて、一般大衆を破滅へと導く」ことを知った。

　シオニストはしばしば「ナチスよりも残虐」な知識人で、列車の最終的な行き先を秘密にしていた。
俗世のシオニストとは対照的に、正統派ユダヤ教徒のラビは協力を拒み、最後まで困難な状況におかれた信徒の面倒をみた、とションフエルドは記している。

　ラビ＝ションフエルドは、レジスタンス活動、賠償による解放、そして救済を計画しようとする試みをシオニストが妨害したいくつもの例を引き合いに出している。
シオニストは戦前にユダヤ人に武器を持たせようとした．ウラデイーミル・ジャボティンスキーの取り組みを攻撃した。
彼らは、子供の死亡率が60％だったゲットーヘ食料を送る計画を、不買運動に反すると言って阻止した。




　彼らはまた、イギリス国会が難民をモーリシャスヘ送ろうとする議案に反対を唱え、代わりにパレスチナへ行かせるよう求めた。アメリカ議会で発議された同様の議案も阻んだ。
そうする一方で、若いシオニストたちは救出している。
シオニストの最高指導者で、のちにイスラエル初代大統領となつたハイム・ヴアイツマンは語った。
「いかなる国家にも祖国のために戦って命を落とす者がいる。ヒトラーに苦しめられている者たちがわが国の死者なのだ」。彼らは「無慈悲な世界の道徳と経済の塵となつた」

　スロバキアにいたラビ＝ヴアイスマンデルはアウシエビッツの地図を用意して、連合国軍にトラックや火葬場を爆撃するよう圧力をかけてほしいとユダヤ人指導者に懇願した。
指導者らは連合国軍を急きたてなかった。　なぜなら公にはされない政策で、シオニスト以外のユダヤ人を全滅させることになつていたためである。
死の列車や強制収容所が攻撃されないと知ったナチスは、実際そこに産業を集約させた。

　これまでに述べたことはどれ一つとしてナチスの責任を免除するものではない。
だがしかし、もしもシオニストの指導者が名誉ある行動をとっていたなら、ホロコーストを阻止する、あるいは少なくとも軽減することができただろう。
ヒトラーを権力の座に就けて第二次世界大戦を起こさせようとする自分たちの役割を隠すために、シオニストがユダヤ人犠牲者の数を増やす必要に駆られていたのだと疑わざるを得ない。




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９．１１の随所に残されたモサドの痕跡

イルミナティは常々、自分たちのよこしまな目的を前へ推し進めるために、反ユダヤ主義を利用してユダヤ人を惑わしてきた。
『シオン長老の議定書』のなかで語り手は、イルミナテイが「我々以外はどんな支配勢力をもすべて排除」してきたと打ち明けている。　
それにもかかわらずこの組織は、反ユダヤ主義を生み出さんがために、世界支配というみずからの計画への攻撃をあえて許した。
「反ユダヤ主義は、劣等な同胞を操作するのになくてはならないものだ」（第九議定）

　幼いころからユダヤ人は、自分たちが不合理にも嫌われていて、イスラエルはホロコーストの再来を防ぐ保護手段なのだと教え込まれる。
この姿勢は、敵を非人間的な存在に変え、真の自己批判の必要性を排除する。多くの場合、ユダヤ人の問いは真か偽か、正か誤かということではない。「ユダヤ人のためになるかどうか」なのだ。

　人々に精神的なショックを与え、理性のない鬼どもが自分たちの生存を脅かしていると思い込ませることは、効果の高いマインドコントロールの方法である。
そうした人々は道徳観や理性をあっさりと捨て、必要とあらば、みずから、知性をもたない残忍な殺人鬼になつてしまう。
彼らは、まったくユダヤ人ではないかもしれないカ、反ユダヤ主義かもしれないカ、最終的にはユダヤ人の破滅をもくろんでいるカにいとも容易く利用されてしまう。




　今、イルミナテイはアメリカ人に対して同様の戦術を用いている。
イスラエルの情報機関モサドの痕跡は、9・11テロ事件のいたるところに残されている。　明らかに、
イスラエルの海運会社ZIMコンテナラインは、事件の一週間前に世界貿易センターから従業員二〇〇名のオフィスごと引き揚げ、賃貸契約の中途破棄で多額の違約金を支払った。
アラブ人とされる七名の「ハイジャック犯」は今も生きているようである。

　もしオサマ・ビンラデインが存在していなかったとしたら、アメリカとイギリスは彼を作り上げたことだろう。
ごく最近の1996年まで、彼がイギリスの情報機関MI6から資金を受け取っていた証拠がある。　
フランスの日刊紙フイガロによれば、2001年7月、ビンラデインがドパイでCIAの支局長と会っていたという。
ビンラデインは、偽りの「文明の衝突」をけしかけている者たちの目的に合致しているのだ。

　アメリカ国内では、ユダヤ人迫害が文化の典型例になつてしまっている。
近ごろでは、女性や同性愛者がユダヤ人役で、自分たちは弾圧されているのだと教え込まれている。　何百万人もの生活が崩壊しっつある。
イルミナチイの密かな計画は、社会の赤血球である家族制度を攻撃して、社会の免疫システム、すなわち専制政治に抵抗するカを失わせることだ。

要するに、「隠された攻撃」や「偽の作戦行動」は、イルミナチイが長期計画を実行に移すための最初の手段である。
アメリカ人はでっちあげられたイスラムの脅威に迫害される者となるように仕向けられている。
アメリカ国民という名のもとに何がなされているかに気づかないまま、彼らは今、「なぜ嫌われるのか」と自問するユダヤ人と化しているのである。




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